アドフラウドとは？不正の種類、対策方法、検知ツールをまとめて紹介

アドフラウドとは、Web広告における広告詐欺や不正広告のことをいいます。

アドフラウドが起きると、不正に広告費用をだまし取られることにつながります。

アドフラウドは容易に気づけないことが多いため、どのような対策を取ればいいかわからず頭を悩ませているマーケティング担当者も多いことでしょう。

この記事では、アドフラウドの種類、対策方法、検知ツールなどについてわかりやすく解説します。

アドフラウドの基本

アドフラウドの対策をする上で、どのような不正や詐欺が行われるのかを把握することが被害抑制の第一歩となります。

ここでは、英語で「広告詐欺」を意味する、アドフラウド（ad fraud）について詳しくみていきましょう。

アドフラウドとは

アドフラウドは、広告詐欺や不正広告を意味します。

ハッカーや悪徳業者などが、不正な手段を用いて広告費をだまし取る行為です。

ひとえにアドフラウドといっても、「不正クリック」「隠し広告」「自動リロード」などのさまざまな種類があります。

アドフラウドの仕組み

Web広告は主に3つの種類に分かれています。

アドフラウドに狙われているのは、主に「インプレッション報酬型広告」と「クリック報酬型広告」の2つです。

ハッカーや悪徳業者は、表示回数やクリック数に応じて報酬が発生するシステムを悪用し、詐欺を行います。

具体的な流れは次の通りです。

アドフラウドは気付きにくい

アドフラウドの大きな問題点として、広告主が気付きにくいことがあります。

アドフラウドに気づくためには広告配信データの分析や解析が必要になりますが、アクセス数が多いサイトの場合、手間がかかります。

また、巧妙な手口のことも多く、分析者に専門的な知識がないとアドフラウドに気が付かないケースも見られます。

そのため、広告主が長い間広告費をだまし取られ続けることも少なくありません。

被害を防ぐためには、詐欺に巻き込まれていることにいち早く気がつくことが重要です。

日本は世界ワースト2位

Integral Ad Science社の「メディアクオリティレポート 第16版」によると、2021年の日本のディスプレイ広告のアドフラウド率は世界ワースト2位という低水準です。

特に未対策のディスプレイ広告に対するフラウド率は10.7％、モバイルディスプレイに対しては1.5％でした。

同時期の世界平均は、未対策のディスプレイ広告に対して6.3％、モバイルディスプレイに対しては0.5％となっており、世界的にも日本の水準が低いことがわかります。

また、サイバーセキュリティ企業であるSpider Labs社の調査レポートによると、2022年の日本国内の被害額は1,100億円を超えると推測されています。

これは、2021年のレポートと比較して10％の増加となっています。

国内企業のアドフラウド対策は不十分であり、今後対策に力を入れるべき領域といえるでしょう。

参照1：日本のディスプレイ広告ビューアビリティは世界最下位、アドフラウド率は世界ワースト2位に。IASの最新調査から判明｜PR TIMES
参照2：ウェブ広告の最大32％にアドフラウドリスク　Spider AF導入企業の広告品質調査｜Media Innovation

アドフラウドの広告主への影響

アドフラウド被害を放置していると、多くの悪影響が生じます。

不必要な広告費を支払う

本来、広告は売上向上や新規契約につなげるために配信するものです。

ですが、アドフラウドが起きると、広告主は無駄な広告費を支払い続けなければなりません。

効果の得られない広告費を不当に支払い続けることは、企業にとって大きな損失です。

機会損失になる

本来、別の用途に利用できたはずの予算がアドフラウドに流出するため、適切に使用すれば獲得できたはずの新規契約や売上向上の機会損失につながります。

自動入札の学習の妨げ

Web広告の中には、クリック、コンバージョンなどの目標に対し、自動的に入札価格を調整する「自動入札」の機能を備えたものがあります。

自動入札機能は、広告配信状況を学習しながら自動調整していますので、不正クリックが多く含まれていると、機械学習の妨げになります。

広告の成果を正しく評価できない

広告配信結果の中に、不正クリックが多く含まれていると、正しい広告データの分析ができません。

誤ったデータをもとに分析すると、間違った広告戦略につながり期待した効果につながらない可能性があります。

ブランド毀損の可能性

自社の広告をどのようなサイトに掲載するのかは、ブランド戦略として重要なことです。

例えば、アドフラウドのためにブランドイメージから大きくかけ離れたアダルトサイトなどに自社広告が掲載された場合、広告のインプレッションが大きく向上しても売上アップは見込めません。

加えて、消費者に「あの企業がこのようなサイトに広告を出している」と捉えられ、ブランドイメージの毀損につながる可能性があるため注意が必要です。

アドフラウドの種類

ここからは代表的なアドフラウドを8つ紹介します。

なお、今回紹介する以外にも数多くの手口があるため注意が必要です。

年々手口が巧妙化しているため、情報のキャッチアップは欠かせません。

隠し広告

隠し広告とは、実際にはその広告がウェブサイトを訪れたユーザーの目に触れていないにもかかわらず、広告が表示されたとカウントされインプレッション数が不当に増加するアドフラウドです。

例えば次の手口が見られます。

いずれの方法でも、ユーザーは目にしていないのに、インプレッション数がカウントされ広告費を請求されます。

自動リロード

広告を自動更新し、インプレッション数を稼ぐ方法です。

広告の表示だけを数秒ごとに繰り返しリロードし、価値のない広告表示を行います。

例えば次の手口があります。

過度な広告領域

過度に広告を掲載したウェブサイトを作成してユーザーをサイトに誘導し、インプレッション数やクリック数を稼ぐ方法です。

検索エンジンの検索結果上位に表示させる検索スパムも組み合わせ、GoogleやYahoo!などで、正常なページに思わせるよう偽装していることが多くあります。

広告しか掲載されていないページや大量の広告が埋め込まれたページに誘導されたユーザーは、誤って広告をクリックしてしまうのです。

不正な広告のすり替え

不正な広告のすり替えは「広告インジェクション」とも呼ばれています。

これは、インジェクタというプログラムを利用して、Web広告を差し替える手法です。

インジェクタはWebブラウザの拡張機能やアプリなどを装っています。

インジェクタと知らずにユーザーがダウンロードし、知らないうちにWebブラウザに組み込まれる仕組みです。

インジェクタは、ユーザーがアクセスしたサイトの広告を別の広告に差し替えるため、本来のターゲットユーザーに向けた広告が表示されない可能性が高くなります。

クリック洪水（クリックフローディング）

クリック洪水とは、ユーザーが広告を見たりクリックしたりしていないのに、表示やクリックしたように偽装することをいいます。

洪水のように大量のクリックを発生させることから名づけられました。

ユーザーがクリックフローディングが仕組まれたモバイルサイトやアプリにアクセスした際に発生します。

インストールハイジャック

インストールハイジャックとは、デバイスをマルウェアに感染させ、マルウェアに感染したデバイスの広告成果を別サイトが横取りする手法です。

端末養殖場（デバイスファーム）

端末養殖場（デバイスファーム）とは、多数のデバイスを利用して、不正にクリックやインストールを発生させる手法です。

また、デバイスの端末IDをリセットすることで、複数のデバイスからのクリックやインストールが行われたかのように見せかける方法もあります。

ブラウザの自動操作

ブラウザの自動操作とは、マルウェアを用いてブラウザを自動操作するプログラムを仕込み、不正に広告表示やクリックを発生させる手法です。

ユーザーがフリーソフトなどをダウンロードした際にマルウェアを仕込み、端末を感染させて行います。

広告主がアドフラウド対策で意識すべきこと

アドフラウドを放置しているとさまざまな悪影響があるため、広告主として対策が欠かせません。

ここでは、対策する際に意識すべき3つのポイントを紹介します。

ブランドセーフティ

違法サイトやアダルトサイトなどの意図しないサイトに広告を配信すると、ブランド毀損のリスクが増加します。

アドフラウド対策は、単に広告費の無駄遣いを防ぐだけでなく、自社のブランドを守ることにもつながります。

ビューアビリティ

ビューアビリティとは、ユーザーが実際には広告を見ていないにもかかわらず、広告を見たとカウントされることをいいます。

ビューアビリティが起きると、効果のない広告に対して広告費を支払うことになってしまいます。

アドフラウド対策を実施する際には、自社の広告がターゲットユーザーに適切に届き、実際に閲覧にまで繋がっているかどうかも考えて対策をしましょう。

量より質を重視した広告運用

特にインプレッション報酬型広告を利用する際には、不正表示や不正クリックが大量に発生する可能性が高いため注意が必要です。

表示回数やクリック数をKPIとして広告配信を行うのではなく、コンバージョン数（CV）をKPIとするような配信を心がけることが大切です。

インプレッション数やクリック数などの「量」を求めるのではなく、CVにつながる成果を増やすための「質」を重視した広告運用を心がけましょう。

広告主が取るべきアドフラウド対策

広告主は具体的にどのようなアドフラウド対策を行えばいいのでしょうか？

広告主が取るべき4つの対策を紹介します。

正しい知識を身につける

Web広告を配信する以上、アドフラウド被害を完全に防ぐことは困難といえるでしょう。

しかし、何も手を打たなければ広告予算を無駄に取られてしまいます。

被害を防止するためには、Web広告に関する正しい知識の習得が求められます。

アドフラウドについての基礎知識を身につけることはもちろん、どのような手法が取られることが多いのかも知っておくことが不可欠です。

また、広告配信の際には、表示回数やクリック数に重点を置くのではなく、商品やサービスの売上などのコンバージョン数を目標値として設定することが大切です。

怪しいメディアに出稿しない

怪しいメディアに出稿すると、アドフラウド被害に遭遇する可能性が高まります。

怪しいメディアは除外し、信頼できるメディアにのみ出稿するよう意識しましょう。

自社で安全性や優良性、信頼性を確認したサイトを集めたセーフリストを作成し、特定のメディアのみに広告配信を許可するという運用方法もあります。

広告配信データを分析・解析する

広告配信データの分析・解析ももちろん大切です。

不審なデータを見かけたら、不正の可能性を疑いましょう。

例えば「表示回数やクリック数は多いが成果は0」という配信先があれば、不正の可能性が考えられます。

また、短期間に大量アクセスが発生したIPアドレスや携帯会社・インターネットプロバイダー以外のIPアドレスを発見した場合にも、不正アクセスの可能性を疑いましょう。

対策ツールを導入する

広告配信先の選別、配信データの分析・解析、広告効果の精査などをすべて手動で行うのは、大変な労力がかかります。

アクセス数の多いサイトを分析する場合には対応できないことも考えられます。

手動での対策が困難な場合には、表示回数、クリック数をはじめとしたデータを監視し、不正アクセスを検知するアドベリフィケーションツールの導入を検討してみましょう。

アドフラウド対策ツール

ここからは代表的なアドフラウド対策ツールを4つ紹介します。

SPIDER AF

SPIDER AFは、ボットや不正クリックを防止するツールです。

ブロックした不正クリックの金額が簡単に判明するため、導入した効果が視覚的に実感できます。

不正クリックの原因が判明する点でも有用といえるでしょう。

料金プランとしては、最低限のコストで不正クリックを防止できるPerformance、ブランド毀損サイトへの配信をブロックする機能を上乗せしたElite、アナリティクスなど豊富な機能を追加したEnterpriseの3種類があります。

最低限のプランであれば月々3万円から利用可能です。1～2週間の無料トライアル期間があります。

X-log.ai

X-log.aiは、AIを利用して不正クリックを確認し自動除外するツールです。

IPと配信先を登録上限数（※プランによって異なる）まで除外できます。

料金プランは、初期費用・月額利用料が無料で利用できるX-log.ai（対象サイト：月10万pv以内）のほか、表示制限や対策制限なしの有料プランX-log.biz、専門スタッフのデータ確認のサポートなどを追加したX-log.proの3種類があります。

Adjust

Adjustはモバイル広告の不正をリアルタイムで防止するツールです。リアルタイムで不正を防止し、理由の確認ができます。

匿名IPフィルターからのアクセスやクリックスパム、クリックインジェクション、インストールを水増しする手口の1つであるSDKスプーフィングなどを防止できるのが特徴です。

料金プランは、アトリビューション別に「Base」「Core」「Enterprise」の3タイプに分かれています。

アトリビューション数が月間500以下のBaseプランの場合、無料でアカウントを作成できます。

IAS

IASは、ボットを回避しターゲットに正しく広告を届けるためのツールです。

異常な動作パターンの特定、AI学習での計測による隠れた異常パターンの検出などで不正インプレッションを防止します。

専門技術者による質の高いサービスを受けられるのも特徴です。

アドフラウド対策を行うことによる効果

アドフラウド対策を適切に行うと、次の4つの効果が得られます。

無駄な広告費を削減できる

適切な対策を行い不正配信を減らすことで、効果につながらない広告費を支払い続ける必要がなくなり、無駄なコストを削減できます。

広告予算の無駄遣いは企業にとって大きな痛手となるため、適切な対策を取ることは大変重要です。

機会損失を防げる

アドフラウドによって無駄に広告予算が消化されると、予算不足が生じ、本来アプローチしたいターゲットに広告を届けることができません。

これは大きな機会損失です。

ですが、アドフラウド対策を行うことで、無駄な広告費を削減し、適切なターゲットに広告を届けられるようになります。

顧客獲得単価が下がる

無駄な広告配信を抑制することで、本来広告を届けたかったユーザーに対して広告を配信できるようになるため、CVRが上がり、結果的に顧客獲得単価の低下につながります。

ブランドセーフティにつながる

違法サイトやアダルトサイトなど、自社のブランドを毀損する可能性のあるサイトに広告が掲載される可能性がなくなるため、ブランドセーフティにつながります。

自社ブランドの毀損は顧客の信用低下につながりますので、早めの対策が必須といえるでしょう。

各広告媒体のアドフラウドへの対応状況

各広告媒体では独自のアドフラウド対策を実施しています。

ここでは、主要な広告媒体であるGoogle、Yahoo!の対応状況を見ていきましょう。

Google

Googleは無効なアクティビティを阻止するため、次のような対策を実施しています。

手動確認では、100名以上のデータサイエンティスト、エンジニア、研究者などでグローバルチームを組み、トラフィックの監視・分析に取り組んでいます。

ただし、Googleがそれほどの手を打ってもすべての不正防止は困難です。

Googleとしても、広告主自身でも自身のアカウントについて対応策を講じることを求めている点は把握しておきましょう。

参照：無効なアクティビティとアドフラウド（広告の不正行為）への対策｜Google広告

Yahoo!

Yahoo!では、アドフラウド防止とブランドセーフティ確保を目的として、広告配信前制御によるリアルタイム不正解析機能を導入しています。

Yahoo!広告のプラットフォーム全体に標準装備されています。

なお、広告プラットフォーム全体にこの機能を標準装備したのはYahoo!Japanがはじめてで、大きな効果が期待されています。

参照：ヤフー、DoubleVerifyと連携しアドフラウド排除とブランドセーフティ確保を 強化するリアルタイム不正解析機能を導入開始｜Yahoo!Japan

まとめ

Web広告における不正広告や広告詐欺のことをアドフラウドといいます。

アドフラウドは手口が巧妙なものも多く、広告主が気付けないことも少なくありません。

アドフラウドを放置していると、無駄な広告費を支払う恐れやブランド毀損につながることがあるため注意が必要です。

不正アクセスに気づくためには、広告配信データの分析や解析が欠かせませんが、分析・解析には高度な専門知識が求められます。

また、アクセス数が多いと、自社だけで対応するのは困難です。

次々と新しい手法が編み出されるため常に最新情報を入手する必要があります。

可能な限り被害を防止し、広告予算を有効活用するために、対策ツールの導入も検討してみましょう。