【AI検索動向調査】生成AI利用者の4割が「検索減」|ゼロクリック時代に企業が取るべきAIO・GEO対策

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公開日:2025.12.09 / 最終更新日:2026.11.11


「最近、検索からの流入やCVが落ちている」「生成AIの影響と言われるが、実際にどれほどユーザー行動が変わったのかわからない」と悩んでいる広告主・マーケティング担当者の方もいるかもしれません。

米国の調査会社Gartnerは「2026年までに従来型検索エンジンの検索ボリュームは25%減少する」と予測しています※1。一方で、日本のユーザー行動がどこまで変わったのかを示す一次データは多くありません。

そこでデジマ部を運営する株式会社シードは、全国1,504人を対象に「AIの台頭による検索行動への影響」を独自調査しました。結果、生成AI利用者の約4割が検索エンジンの利用回数を減らしていることが判明しています。

この記事では、独自調査データをもとに「検索離れ」「ゼロクリック検索」「SNS検索」「生成AIツールの利用状況」の実態と、広告主が取るべきAIO・GEO対策を解説します。

自社の集客チャネルのどこにAI検索の影響が出ているかを判断し、明日から具体的な対策に着手できるようになりますので、ぜひ参考にしてください。

本記事のまとめ:AI検索動向調査

1. データが示す「検索離れ」の波:米国で起きた現象が日本にも到来 生成AI利用者の4割が「検索回数減」を実感
Webサイトへの訪問頻度も3割が減少
検索離れで広告主が最初に確認すべき指標
2. リンクをクリックしない。「ゼロクリック」の常態化とAIへの信頼 半数が「AI回答を見てサイトを開かない」
なぜAIを信じるのか?「信頼度6割」の事実
ゼロクリック時代に見直すべきKPI
3. 購買行動の主戦場はどこへ?「知りたい」と「買いたい」の分裂 「情報収集(Knowクエリ)」の王者は依然Googleだが、AIが追撃
「商品購入(Buyクエリ)」ではGoogleが大きく後塵を拝す
考察:マーケターが直面する「二重苦」
4. SNS検索の台頭:若年層に広がる「第三の検索チャネル」 なぜGoogleではなくSNSなのか?「信頼」の所在の変化
データが示す若年層への偏り
マーケターへの示唆:SNS対策は「AI対策」にもつながる
5. 覇権を握るのは?生成AI利用率とツールの現状 生成AIは「定着期」へ:利用率64%が示す利用の習慣化
職場でもプライベートでも。進む「AIの日常化」
利用ツール内訳:ChatGPT一強と、追撃するGemini・Copilot
6. 今後のマーケティング戦略:SEOから「GEO(生成エンジン最適化)」へ 【視点1】ChatGPTはBing、GeminiはGoogle。「検索基盤」を意識したGEO戦略
【視点2】「指名検索」されるブランドになるための評判(UGC)とエンティティ最適化
【視点3】AIの「引用元」となるための一次情報提供の徹底
明日から始めるAIO・GEO対策の5ステップ

 

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【調査概要】

調査対象 日本在住の10代~70代以上の男女
調査期間 2025年10月28日~2025年11月6日
調査機関 株式会社シード(自社調査)
調査方法 インターネットによる回答
有効回答数 1,504人
回答者の年代 10代 6.4%/20代 13.8%/30代 15.6%/40代 20.1%/50代 18.2%/60代 16.8%/70代以上 9.1%

 

1. データが示す「検索離れ」の波:米国で起きた現象が日本にも到来

米国では、Googleの「AIによる概要(AI Overviews、旧SGE)」や、Perplexity AIのような「回答エンジン」の普及により、Webサイトへの流入減が深刻な課題となっています。

しかし、この潮流は「英語圏だけの話」ではありません。日本のユーザー行動にも、既に不可逆的な変化が起きています。

生成AI利用者の4割が「検索回数減」を実感

生成AI利用者の38.2%が、GoogleやYahoo!などの検索エンジンを使う回数を減らしています。以下は「AIを使うようになってから、検索エンジンの利用頻度がどう変わったか」を尋ねた結果です。

Q7. 生成AIを使うようになってから、Googleなどの検索エンジンを使う回数は変わりましたか? わからない 2.1% むしろ増えた 3.9% かなり減った (半分以下になった) 14.7% 少し減った (2~3割減った) 23.5% ほとんど 使わなくなった~ 6% あまり変わらない 49.8%

かなり減った(半分以下):14.7%/少し減った(2〜3割減):23.5%/ほとんど使わなくなった:6.0%

「かなり減った」「少し減った」の合計は38.2%で、約4割のユーザーが検索頻度を減らしています。「ほとんど使わなくなった(6.0%)」層を含めると、約44%が「GoogleでWebサイトを探す」行為から「AIに答えを聞く」行為へシフトし始めています。

一方で「あまり変わらない」も49.8%を占めます。つまり現時点では「検索が消える」のではなく、検索とAIの使い分けが進んでいる段階と捉えるのが実態に近いといえます。

関連記事:AIO(AI検索最適化)とは?Google AI Overviewsとの違いや基本的な対策を紹介

Webサイトへの訪問頻度も3割が減少

検索回数だけでなく、Webサイトへの訪問頻度そのものも3割のユーザーで減少しています。

Q8.生成AIを使うようになってから、Webサイト(ニュースサイト・企業サイト・ブログなど)を訪問する頻度は変わりましたか? むしろ増えた 3.6% わからない 3.2% やや減った 23.6% 変わらない 62.8% 大幅に減った 6.9%

同調査のQ8では、30.5%(大幅に減った6.9%+やや減った23.6%)が「Webサイト(ニュース・企業サイト・ブログなど)を訪問する頻度が減った」と回答しました。

これは、メディアや企業サイトにとって「PV(ページビュー)至上主義」の限界を示唆しています。「検索エンジンで集客し、サイト内でコンバージョンさせる」という、20年以上続いたデジタルマーケティングの王道モデルが根底から揺らいでいるのです。

検索離れで広告主が最初に確認すべき指標

検索離れの影響は、「表示回数は維持しているのにクリック数だけが落ちている」という形で最初に現れます。自社サイトへの影響を把握するには、次の順に数値を確認するのが効率的です。

  1. Google Search Consoleで、主要キーワードの「表示回数」と「クリック数」を前年同月と比較する
  2. 順位が変わらないのにCTRだけが下がったクエリを抽出する(AI Overviewsが表示されている可能性が高い)
  3. GA4で、ChatGPTやPerplexityなどAIサービスからの参照流入(リファラー)の推移を確認する
  4. 指名検索(社名・サービス名)の検索数が増えているか減っているかを確認する

確認は月1回、最低でも3か月分を並べて見るのが一般的な目安です。単月の増減は季節要因の影響を受けやすいため、トレンドで判断します。

2. リンクをクリックしない。「ゼロクリック」の常態化とAIへの信頼

なぜ、ユーザーは検索しなくなったのでしょうか?その答えは「ゼロクリック検索」の常態化にあります。

「検索順位1位を取ればPVが稼げる」というSEOの常識は、過去のものになりつつあります。ユーザーは検索結果画面(SERPs)上でAIの回答を見て満足し、リンクをクリックせずに離脱しているからです。

半数が「AI回答を見てサイトを開かない」

ゼロクリック検索とは、検索結果画面に表示された回答だけで用が済み、どのWebサイトもクリックしない検索行動のことです。

Q10. 検索エンジンでAIの回答を見て、個別のWebサイトを開かずに済ませることはありますか? ない 18% わからない 6% たまにある 35% よくある 14% あまりない 27%

よくある:13.5%/たまにある:35.3%/合計:48.8%

「AIの回答を見て、個別のWebサイトを開かずに済ませる」ユーザーは48.8%でした。約半数のユーザーが、Webサイトへのアクセスなしに自己解決しています。

これは「Perplexity」のような回答エンジンの台頭だけでなく、Google検索自体に「AIによる概要(AI Overviews)」が実装された影響も大きいと考えられます。

なぜAIを信じるのか?「信頼度6割」の事実

ハルシネーションとは、生成AIが事実と異なる内容をもっともらしく回答してしまう現象です。かつて「生成AIは平気で嘘をつく」と言われていましたが、ユーザーの意識は既に変化しています。

Q11. 検索エンジンのAIの回答(例:GoogleのAI概要など)に信頼性を感じますか? わからない 10% 全く頼できない 4% 非常に信頼できる 7% まあまあ 頼できる 54% あまり 信頼できない 25%

Q11で「検索エンジンのAI回答に信頼性を感じますか?」と聞いたところ、「まあまあ信頼できる(53.8%)」「非常に信頼できる(6.8%)」の合計は60.6%でした。

6割を超えるユーザーが、AIの回答を信頼しています。マーケターが「消費者は必ず公式サイトを確認するはずだ」と期待している間に、ユーザーは「完璧な正解」よりも「手っ取り早い納得解(タイムパフォーマンス)」を選び始めているのです。

AIが自社について誤った情報(古い料金・終了したサービスなど)を回答していても、6割のユーザーはそれを信じる可能性があります。

ChatGPTやGeminiに「自社名+評判」「自社名+料金」などを質問し、回答内容に誤りがないかを定期的に確認することをおすすめします。

ゼロクリック時代に見直すべきKPI

ゼロクリック時代には、PVやセッション数だけでは施策の成果を正しく評価できません。サイトに来なくても、AIの回答内で自社が紹介されれば認知や比較検討は進むためです。

KPIは「サイト流入」から「AI回答内での露出」と「指名検索数」へ重心を移す必要があります。具体的には、次の3つを追加で追うのが一般的です。

  • AI回答内での自社ブランドの言及率・引用率
  • 指名検索数(社名・サービス名での検索回数)
  • AIサービス経由の参照流入とそのCVR

関連記事:【2026最新】AIO・GEO対策ツール&サービスおすすめ19選比較!モニタリングツールの選び方と費用相場は?

3. 購買行動の主戦場はどこへ?「知りたい」と「買いたい」の分裂

「検索」と一口に言っても、「知りたい(情報収集)」と「買いたい(購買行動)」では、使われるプラットフォームが全く異なります。この違いこそが、今後のマーケティング戦略を分ける鍵となります。

検索の目的 主な利用先(本調査)
情報収集(Knowクエリ) Google 64.8%/Yahoo! 22.6%/ChatGPT 6.7%
商品購入(Buyクエリ) Amazon 49.7%/楽天 25.7%/Yahoo!ショッピング 8.9%/Google 5.3%

 

(1) 「情報収集(Knowクエリ)」の王者は依然Googleだが、AIが追撃

Knowクエリとは、「〇〇とは」「〇〇 やり方」のように情報を知りたいときに使われる検索です。この領域は、長らくGoogleの独壇場でした。

Q1.わからないことがある時、普段どこで調べますか? Google Yahoo! ChatGPT その他検索エンジン Gemini YouTube その他生成AI TikTok Instagram X (IETwitter) 楽天 その他 975 (64.8%) 340 (22.6%) 101 (6.7%) 33(2.2%) 17 (1.1%) 9 (0.6%) 5 (0.3%) 4 (0.3%) 3 (0.2%) 1 (0.1%) 1 (0.1%) 16 (1.1%)

「わからないことがある時(Q1)」の調べ先は、Googleが64.8%と圧倒的なシェアを維持しています。

しかし、ChatGPT(6.7%)やGemini(1.1%)など、AIサービスだけで約8%のシェアを獲得し、Yahoo!(22.6%)に次ぐ勢力として台頭し始めています。Googleの牙城は依然として堅いものの、「要約」というAIの特性を活かした侵食が始まっています。

関連記事:LLMO(大規模言語モデル最適化)とは?SEOとの違いや具体的な対策を解説

(2) 「商品購入(Buyクエリ)」ではGoogleが大きく後塵を拝す

Buyクエリとは、「〇〇 通販」「〇〇 おすすめ 購入」のように商品を買う目的で使われる検索です。この領域のデータは、Googleにとって厳しい状況を示しています。

Q2.商品を探す時、主にどこで探しますか? Amazon 楽天 Yahoo!ショッピング Google メルカリ Yahoo! その他ECモール ジモティー その他検索エンジン Instagram YouTube TikTok その他のSNSや動画サービス Gemini その他 739 (49.7%) 382(25.7%) 132 (8.9%) 79 (5.3%) 71 (4.8%) 23 (1.6%) 11 (0.7%) 10(0.7%) 8 (0.5%) 6 (0.4%) 4 (0.3%) 3 (0.2%) 3 (0.2%) 2 (0.1%) 30 (2%)

Amazon:49.7%/楽天:25.7%/Yahoo!ショッピング:8.9%/Google:5.3%

商品検索において、GoogleはAmazonの約10分の1のシェアしかありません。「購買意欲の高い検索(Transactional Query)」は、既にECモールが大半を占めていることを意味します。

EC事業者であれば、Amazon・楽天のモール内検索対策(商品名・説明文のキーワード設計、レビュー数の確保)を、Google向けSEOと同等以上の優先度で扱うのが現実的です。

考察:マーケターが直面する「二重苦」

ユーザーの行動は、「情報収集:Google vs AI」と「商品購入:Amazon/楽天」に明確に分断されました。

GoogleでのSEO対策だけを行っても、購買層には届かず、情報収集層にはAI回答(ゼロクリック)でブロックされてしまいます。マーケターは、この「二重苦」に対応する必要があります。

対策の第一歩は、自社の商材が「Know型」と「Buy型」のどちらで検討されるかを切り分け、予算配分を見直すことです。BtoBや高額商材のようにKnow型の比重が大きい場合はAIO・GEO対策を、日用品のようにBuy型が中心の場合はECモール対策を優先するのが基本の考え方です。

4. SNS検索の台頭:若年層に広がる「第三の検索チャネル」

Googleのシェアを脅かしているのは、生成AIだけではありません。

「論理的な答え」をAIに求める動きと同時に、「感性やトレンド」をSNSで探す動きも若年層を中心に加速しており、Google検索は2つの勢力による「挟み撃ち」にあっています。

なぜGoogleではなくSNSなのか?「信頼」の所在の変化

UGC(User Generated Content)とは、口コミやレビュー投稿など一般ユーザーが作成したコンテンツのことです。若年層がSNSで検索する背景には、情報に対する「信頼」の所在の変化があります。

かつては「企業の公式サイト」や「専門家の記事」が最も信頼されていました。しかし現在は、SEO対策されすぎた記事よりも、「動画で体験を語るインフルエンサー」や「利害関係のない一般ユーザーの口コミ」の方が、リアルで信頼できると判断されています。

「ググる」前に「タグる(ハッシュタグ検索)」、さらには「動画で確認する」という行動フローが定着しているのです。

データが示す若年層への偏り

全体ではSNSを主な調べ先とする人は1.2%ですが、10代に限ると4.12%と約3倍以上に跳ね上がります。

年齢別SNS検索利用率 10代 4.12% 20代 1.45% 30代 1.70% 40代 0.33% 50代 0.73% 60代 0.40% 70代 1.46%

「何かわからないことがある時(Q1)」にSNS(YouTube、Instagram、TikTok、X)を挙げた割合は全体では1.2%に留まります。しかし年代別に見ると、10代〜30代の若年層では、40〜60代に比べてSNSを検索として利用する割合が高いことがわかりました。

これは、将来の購買力の中心となる世代において、Google検索のシェアが構造的に低下していく可能性を示唆しています。なお、Q1は「普段どこで調べるか」の主な手段を尋ねた設問のため、SNSを補助的に使う人はこの数値より多いと考えられます。

マーケターへの示唆:SNS対策は「AI対策」にもつながる

SNS検索の増加は、AI検索対策(GEO)と密接にリンクしています。生成AIもまた、Web上の評判や話題を情報源として回答を生成しているからです。

  1. SNS内SEO(ソーシャルSEO)の必要性:若年層に見つけてもらうためには、SNS内の検索アルゴリズムを意識し、投稿に適切なキーワードやハッシュタグを含める対策が必要です。専門的には「VSO(垂直検索最適化)」とも呼ばれ、要は「プラットフォームごとに好まれる作法で発信する」ということです。
  2. AIへの波及効果:SNSで話題になり多くの口コミが発生すると、それが「ネット上の評判」として蓄積されます。その結果、AIに「〇〇といえばこの商品」と認識されやすくなり、AI検索での引用や推奨が増える相乗効果が期待できます。

SNS対策の強化は、若年層の獲得だけでなく、AI時代におけるブランドの「基礎体力」をつけることと同義です。まずは自社名・商品名でSNS検索し、どのような投稿がどれだけあるかを把握することから始めてください。

関連記事:サイテーション対策とは?AIO・LLMO・MEO・SEO・への効果と具体的な方法をわかりやすく解説

5. 覇権を握るのは?生成AI利用率とツールの現状

ここからは、生成AIそのものがどの程度、どのような形で使われているかを見ていきます。

(1) 生成AIは「定着期」へ:利用率64%が示す利用の習慣化

生成AIを使ったことがある人は64.0%に達し、一般層に広く普及しています。

Q3. ChatGPTやGeminiなどを含め、生成AIを使ったことがありますか? わからない 3.5% ない 32.5% ある 64%

64.0%という数字は既に高い水準ですが、AI活用が先行する米国などと比較すると、日本市場にはまだ普及の余地が残されていると見られます。近い将来、大半の人にとってAIが日常に不可欠なインフラとなる可能性は高いといえます。

一過性のブームではないことは、利用頻度(Q4)を見ると明らかです。

Q4.月にどのくらい生成AIを利用しますか? 0回 4.5% わからない 2%- 1回 14.4% 21回以上 18.4% 6〜10回 19.6% 11~20回 8.8% 2~5回 32.2%

最も多いのは「月2〜5回(32.2%)」ですが、「月6〜10回(19.6%)」「11〜20回(8.8%)」「21回以上(18.4%)」を合計した月6回以上の利用者は約47%と半数近くに上ります。生成AIは、ユーザーの日常的な情報処理プロセスに組み込まれつつあるのです。

職場でもプライベートでも。進む「AIの日常化」

生成AIは、仕事でも私生活でも「周りが使っているもの」になりつつあります。普及の深度を知るために、仕事での利用状況(Q6)と周囲の普及状況(Q9)を見てみましょう。

Q6. 仕事で生成AIを使いますか? これから使う予定 2.4%ー 以前は使っていたが ー 今は使っていない 4% わからない 2.5% たまに 使っている 26.9% 週に数回 使っている 20.1% 使ったことが無い 30.5% 毎日使っている 13.7%

仕事での利用は「毎日(13.7%)」「週に数回(20.1%)」「たまに使用(26.9%)」を合わせて、約6割がビジネスシーンでも活用しています。BtoB商材の場合、購買担当者がAIで比較検討する前提で情報発信を設計する必要があります。

Q9.あなたのご家族や友人、周りの方は生成AIを使っていますか? ほとんどが使っている 10% ほとんど使っていない 27% わからない 18% 半分くらい使っている 15% 一部は使っている 30%

家族や友人の利用状況(Q9)では、「ほとんどが使っている(9.4%)」「半分くらい使っている(14.9%)」「一部は使っている(30.3%)」と、身近な人も使い始めていると感じる人が5割を超えました。

これはマーケティング理論における「キャズム(普及の壁)」を超え、マジョリティ層へ広がり始めたことを示唆しています。

(2) 利用ツール内訳:ChatGPT一強と、追撃するGemini・Copilot

よく使う生成AIはChatGPTが71.2%で首位、Geminiが39.4%で続きます。

Q5.よく使う生成AIを教えてください。 GhatGPT Gemini Copilot Perplexity Al Claude Notion Al Sora その他業務ツール内AI Midjourney Runway Stable Diffusion DALL-E その他 685(71.2%) 380 (39.4%) 1 147 (15.2%) 74 (7.7%) 70(7.2%) 50(5.2%) 48(5.0%) 44(4.6%) 34 (3.5%) 25(2.6%) 25(2.6%) 21(2.1%) 53(5.5%)

①ChatGPT:71.2%/②Gemini:39.4%/③Copilot:15.2%/④Perplexity AI:7.7%

ChatGPTが圧倒的ですが、GeminiやCopilotは、Google検索やMicrosoftの業務アプリなど普段利用する環境に統合されています。別のアプリを開かずにアクセスできる利便性が支持され、着実にシェアを広げています。

複数のAIが併用されている以上、「ChatGPTだけ」「Geminiだけ」の対策では取りこぼしが生じます。自社の主要キーワードについて、最低でもChatGPT・Gemini・Copilotの3つで回答内容を確認するのが現実的な目安です。

6. 今後のマーケティング戦略:SEOから「GEO(生成エンジン最適化)」へ

Google検索のボリュームが減り、AI利用が増える中で、企業はどう戦うべきでしょうか?

Q12.今後、わからないことを調べる際に、主に何を使うと思いますか? 検索エンジン 677 (45%) 使い分ける 343 (22.8%) 生成AI 226(15%) SNSや動画サービス 129(8.6%) わからない 108 (7.2%) その他 21(14%)

今後の検索手段(Q12)として、「検索エンジンとAIを使い分ける(22.8%)」「生成AI(15.0%)」と答えた層は合計で約4割に上ります。

ユーザーは、AIで概要を掴みGoogleで裏付けを取る、あるいはその逆を行う「ハイブリッド検索」を行っています。この変化に対応するため、従来のSEOに加え「GEO(Generative Engine Optimization)」や「AIO(AI Optimization)」と呼ばれる対策に注目が集まっています。今後は特に以下の3つの視点が重要です。

【視点1】ChatGPTはBing、GeminiはGoogle。「検索基盤」を意識したGEO戦略

GEO(生成エンジン最適化)とは、ChatGPTやGeminiなどの生成AIの回答に自社情報が引用・推奨されるように最適化する施策です。ここで重要なのが、「各AIがどの検索エンジンを参照しているか」の違いです。

ChatGPTの検索機能やCopilotは、リアルタイム検索の情報源として主に「Microsoft Bing」を利用しているとされています。一方、Geminiは「Google検索」を基盤としています。これからのSEO/GEOは、Google一辺倒ではなく、以下の両面作戦が必要です。

ChatGPT・Copilot向け(Bing対策) Bingの評価を高めるため、「Bing Webmaster Tools」への登録や、記事の更新を即座に通知する「IndexNow」の導入など、Microsoftのエコシステムを意識した技術的な最適化を行う。
Gemini向け(Google対策) Googleの強みであるショッピング・ローカル情報と連携するため、「Google Merchant Center」への商品データ登録や、E-E-A-T(経験・専門性・権威性・信頼性)を強化したコンテンツ発信を行う。

 

上記の施策で使う主なツールは次のとおりです。いずれも無料で利用を開始できます。

サービス名 Bing Webmaster Tools
提供元 Microsoft
主な用途 Bingでのインデックス状況・検索パフォーマンスの確認、サイトマップ送信
公式サイト https://www.bing.com/webmasters/

 

サービス名 IndexNow
主な用途 ページの追加・更新・削除を対応検索エンジンへ即時に通知するプロトコル
公式サイト https://www.indexnow.org/

 

サービス名 Google Merchant Center
提供元 Google
主な用途 商品データの登録・管理、Googleショッピングへの商品掲載
公式サイト https://www.google.com/retail/solutions/merchant-center/

 

関連記事:GEO対策とは?SEOとの違い・AIに引用される7つの実践方法と効果測定を解説

【視点2】「指名検索」されるブランドになるための評判(UGC)とエンティティ最適化

エンティティとは、AIや検索エンジンが「固有の存在」として認識する企業・ブランド・人物などの対象のことです。AIはWeb上のテキストデータをもとに回答を生成するため、単なる「評判の良さ」だけでは不十分です。

「〇〇(サービスカテゴリ)のおすすめは?」と聞かれた時に、AIが迷わず自社の名前を挙げるかどうかが勝負の分かれ目です。AIに「このジャンルの代表的な存在」として正しく認識させる必要があります。

そのためには、自社サイトの充実に加え、SNSや外部メディア、業界地図などでの言及(メンション)を増やし、ブランド名とサービスカテゴリの結びつきを強める活動が欠かせません。これは「Share of Model(AIモデル内でのシェア)」を高める取り組みとも呼ばれます。

関連記事:GEOとは?生成AIに「選ばれる」コンテンツ戦略を優先度別に解説

【視点3】AIの「引用元」となるための一次情報提供の徹底

一次情報とは、自社で実施した調査・実験・事例など、他のサイトにはないオリジナルの情報のことです。AIが回答を作成する際は、信憑性を担保するために「引用元」のリンクを表示するケースが標準になりつつあります。

これはPerplexityやChatGPTなどの対話型AIに限らず、Google検索の「AIによる概要(AI Overviews)」でも同様に、信頼できる情報源が優先的に引用されます。

ここで選ばれるには、どこにでもある一般的な情報ではなく、「独自データ」「一次情報」「専門家の見解」を発信し、AIから「参照すべき信頼できるサイト」と認識される必要があります。本記事のような自社アンケート調査は、その代表的な手段です。

他サイトの情報をまとめ直しただけの記事は、AIの引用元に選ばれにくくなります。

記事を作成する際は、自社の実績数値・顧客事例・担当者の見解など、自社にしか書けない要素を最低1つは入れることを意識してください。

明日から始めるAIO・GEO対策の5ステップ

AIO・GEO対策は、「現状把握→技術基盤→コンテンツ→外部評価→効果測定」の順に進めるのが基本です。

  1. 現状把握:ChatGPT・Gemini・Copilotに、自社カテゴリの代表的な質問を10〜20個投げ、自社が言及されるかを記録する
  2. 技術基盤の整備:Google Search Console・Bing Webmaster Toolsへの登録、IndexNowの導入、構造化データの実装を行う
  3. 一次情報コンテンツの発信:調査データ・事例・FAQなど、AIが引用しやすい独自情報を定期的に公開する
  4. 外部評価(サイテーション)の獲得:プレスリリース、業界メディアへの寄稿、SNSでの発信で、ブランド名の言及を増やす
  5. 効果測定と改善:①の質問セットを月1回再確認し、言及率・指名検索数・AI経由流入を追う
最初の1か月は①と②に集中し、成果が見え始めるまでは3〜6か月程度を一般的な目安として計画を立てるのが現実的です。

まず取り組むべきは、「AIが今、自社をどう回答しているか」を把握することです。現状を知らないまま施策を始めると、優先順位を誤りやすくなります。

関連記事:GoogleのAIモード・AI Overviewsに広告を出せる?出稿場所やポイントを解説

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AI検索動向調査に関するよくある質問

Q.生成AIの普及で、検索エンジンは使われなくなりますか?

すぐに使われなくなるわけではなく、「検索エンジンとAIの使い分け」が進むと考えられます。

本調査では、生成AI利用者の38.2%が検索回数を減らした一方、49.8%は「あまり変わらない」と回答しました。今後の調べ方でも「検索エンジン」が45.0%で最多です。

ただし「使い分ける」「生成AI」を合わせると約4割に上るため、SEOとAIO・GEOを並行して進めるのが現実的です。

Q.ゼロクリック検索が増えると、企業にどのような影響がありますか?

検索順位が変わらなくても、サイトへのクリック数やPVが減少する影響があります。

本調査では48.8%が「AIの回答を見てWebサイトを開かずに済ませることがある」と回答しました。特に「〇〇とは」のような情報収集系キーワードで影響が出やすい傾向があります。

PVだけでなく、AI回答内での言及や指名検索数をKPIに加えることで、施策の成果を正しく評価しやすくなります。

Q.AIO・GEO・LLMOの違いは何ですか?

いずれも「生成AIの回答に自社情報を選ばれやすくする施策」を指し、呼び方の違いと捉えて差し支えありません。

AIOはAI検索全般への最適化、GEOは生成エンジンへの最適化、LLMOは大規模言語モデルへの最適化を指す言葉として使われることが一般的です。

文脈によって指す範囲が異なる場合もあるため、外注時は「どのAIを対象に、何を指標にするか」を具体的に確認してください。

Q.AI検索の時代にSEO対策はもう不要ですか?

SEO対策は引き続き必要で、AIO・GEO対策の土台にもなります。

GeminiはGoogle検索、ChatGPTの検索機能はBingを情報源の一つとしているとされ、検索エンジンで評価されていないページはAIにも参照されにくいためです。

関連記事:SEO対策のやり方6ステップ|自分でできる手順と注意点を解説

Q.AIO・GEO対策を外注する場合、費用はどのくらいかかりますか?

費用は対策範囲(診断のみ・コンテンツ制作・継続コンサルティングなど)によって大きく異なります。

まずはAIの回答状況を把握する現状診断から始め、課題に応じて必要な施策を選ぶと、費用を抑えやすくなります。

具体的な相場は、関連記事:LLMO対策・AIO対策を外注する際の費用相場は?仕組みや費用を抑えるためのポイントで詳しく解説しています。

まとめ:AIに「選ばれる」存在へ

「検索されてクリックされる」時代から、「AIに学習され、引用される」時代へ。今回の調査データは、そのパラダイムシフトが未来の話ではなく、「今、日本で起きている現実」であることを示しています。

生成AI利用者の約4割が検索回数を減らし、約半数がAI回答だけで用を済ませ、6割がAI回答を信頼しています。さらに購買行動はECモールへ、若年層の情報収集はSNSへと分散しています。

検索ボリュームの減少を嘆くのではなく、新たな接点としての「AI」に向き合うこと。BingやGoogleといった検索基盤の特性を理解し、AIに信頼される情報発信元となることが、これからのデジタルマーケティングにおける勝負の分かれ目です。

実行順序は「AIの回答状況の把握→技術基盤の整備→一次情報の発信→外部評価の獲得→効果測定」です。

この記事で紹介した方法を参考に、できることから実践してみてください。

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本記事で解説した「GEO(生成エンジン最適化)」や「AI検索での評判形成」は、従来のSEOとは異なる技術やノウハウが必要です。変化の激しいAIの仕様に合わせて自社だけで対策し続けるのは、ハードルが高いのが現状です。

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【本調査結果の引用・利用についてのお願い】

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本記事のような独自調査も自社で実施しており、AI検索の最新動向を踏まえて、検索・AI・広告をまたいだ集客施策をご提案できます。

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「何から始めればよいかわからない」という段階でもご相談いただけます。課題を整理したうえで、優先順位をつけた対策をご提案します。

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【出典】

※上記以外の数値(確認頻度・成果が出るまでの期間など)は業界で一般的に使われている目安値であり、特定の調査に基づく確定値ではありません。

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