GoogleのAIモード・AI Overviewsに広告を出せる?出稿場所やポイントを解説

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公開日:2025.10.31 / 最終更新日:2026.11.11


AIモード

「AI Overviews(AIによる概要)に自社の広告は出せるのか」「AIが回答を考える検索で、リスティング広告はどう変わるのか」と悩んでいる広告主の方もいるかもしれません。

AI検索の広告は、国・言語・掲載位置によって提供状況が異なるうえ、公式情報の多くが英語で頻繁に更新されます。そのため、日本で何ができて何ができないのかが見えにくいのが実情です。

この記事では、AI Overview広告・AIモード広告の日本での提供状況(2026年10月時点)、出稿できる広告の種類、メリット、注意点を、Google公式ヘルプ・公式ブログの一次情報から解説します。

既存の検索・ショッピング・P-MAXキャンペーンで今日から着手できる準備が分かりますので、ぜひ参考にしてください。

本記事のまとめ:AI Overview 広告

Google AIモード・AI Overviewsに広告を出せる?【2026年10月時点】 AI Overviewsの「上部・下部」の広告は日本でも配信対象
AI Overviewsの「内部」の広告は英語・12か国のみ
AIモードの広告は米国を中心にテスト段階
GoogleのAIモードとAI Overviewsの違いは? AIモード
AI Overviews
Google AIモードとAI Overviewsに出稿できるリスティング広告の種類 テキスト広告
ショッピング広告
ローカル広告
アプリ広告
Google AIモードやAI Overviewsにリスティング広告を出すメリット 質の高いユーザーにアプローチできる
新しい広告枠を獲得できる
従来のリスティング広告よりも精度が高い
Google AIモード・AI Overviewsにリスティング広告を出す際のポイント 日本ではAI Overviews内・AIモード内の広告仕様が未公開
広告出稿ができないジャンルがある
P-MAX・AI Maxの運用を強化する
「対話の文脈」を意識したアセットを準備する
E-E-A-Tを強化する
費用対効果(CPC)の上昇に備える
AI Overviews経由の成果は個別に計測できない
AI Overview広告に備えて今から取り組む5ステップ ステップ1:配信状況と検索語句を棚卸しする
ステップ2:AI Max・P-MAXを小規模にテストする
ステップ3:会話型クエリに合わせてアセットを増やす
ステップ4:LPと商品フィードを最新・正確に保つ
ステップ5:上部広告の指標で効果を定点観測する

 

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Google AIモード・AI Overviewsに広告を出せる?【2026年10月時点】

Google AIモード・AI Overviewsの広告

AI Overviewsは2024年8月に日本で提供が始まりました※4。AIモードは2025年8月時点で英語版が180以上の国と地域に広がり、2025年9月9日に日本語版の提供が始まっています※3。

広告については、「AI Overviewsの上部・下部」は日本でも配信対象、「AI Overviewsの内部」と「AIモード内」は日本では未提供というのが2026年10月時点の整理です※1※2。掲載位置ごとの状況は以下のとおりです。

掲載位置 日本での提供状況(2026年10月時点)
AI Overviewsの上部・下部 配信対象(200以上の地域で提供)※1
AI Overviewsの内部 未提供(英語・12か国のみ)※1
AIモード内 未提供(新しい広告フォーマットを米国中心にテスト中)※2

 

Google AIモードの広告配信イメージ AI Overviewsの広告配信イメージ
Google AIモードの広告配信イメージ AI Overviewsの広告配信イメージ

引用:IT media NEWS

AI Overviewsの「上部・下部」の広告は日本でも配信対象

AI Overviewsの上部・下部に表示される広告は、日本を含む200以上の地域で配信対象です※1。特別な申し込みは不要で、既存の検索・ショッピング・P-MAX・アプリキャンペーンの広告が候補になります。

つまり、日本の広告主はすでに「AI検索面と同じ画面」で広告を出している可能性があります。まずは自社の主要キーワードでAI Overviewsが表示されるかを確認することが第一歩です。

関連記事:AIO(AI検索最適化)とは?Google AI Overviewsとの違いや基本的な対策を解説

AI Overviewsの「内部」の広告は英語・12か国のみ

AI Overviewsの回答内に広告が入る形式は、現在は英語のみで提供されています。対象はオーストラリア、カナダ、インド、インドネシア、ケニア、マレーシア、ニュージーランド、ナイジェリア、パキスタン、フィリピン、シンガポール、米国の12か国です※1。

回答内の広告に使われるのは、既存の検索・ショッピング・P-MAXキャンペーンのテキスト広告とショッピング広告です※1。日本語への拡大時期は公表されていないため、拡大した時点ですぐ配信対象になれるよう、既存キャンペーンを整えておくことが現実的な備えになります。

AIモードの広告は米国を中心にテスト段階

AIモードの広告は、会話の流れに広告を挿入する形式でテストが進められている段階です。GoogleはAds & Commerce Blogで、このテストについて言及しています※5。

2026年5月のGoogle Marketing Liveでは、AIモード向けに「Conversational Discovery ads(対話型ディスカバリー広告)」と「Highlighted Answers(ハイライト回答)」という新フォーマットが発表されました※2。前者はGeminiが質問に合わせた広告文を作り、後者はAIの推薦リストの中に広告を表示する形式です。

ただし、日本での提供時期は未発表です。国内向けの広告ポリシーも公開されていないため、表示形式や課金の仕組みは「今後変わる前提」で情報を追う必要があります。

関連記事:【2026年最新】Geminiに広告は導入される?現状・可能性・企業が備えるべきAI検索対策

これらの広告配信イメージからもわかるように、AI検索面は従来の検索結果とは異なります。まず、両者の違いを明確に理解しておきましょう。

GoogleのAIモードとAI Overviewsの違いは?

GoogleのAIモードとAI Overviewsの違い

Googleが提供するAI検索機能には、「AIモード」と「AI Overviews」という2つの形態があり、以下のように表示場所や特徴、広告の提供状況が異なります。

項目 AI Mode (AIモード) AI Overviews
表示場所 専用の対話型画面 検索結果画面の上部
特徴 ・ユーザーとAIが対話し、一つの質問から派生する疑問を深く掘り下げることが可能
・追加の質問をAIに投げかけ、対話を継続できる仕様
・検索クエリに対する要点のみを簡潔に要約して提示
・より詳細な情報が必要な場合、リンクされている元の記事に移動
日本での広告 未提供(米国中心にテスト中) 上部・下部は配信対象/内部は未提供

 

AIモード

AIモードのイメージ

AIモードとは、AIと対話しながら調べ物を進められる専用の検索画面です。ユーザーは最初のAIの回答を得た後、その情報をもとにそのまま追加で質問できます。

質問をいくつかの話題に分けて並行して調べることも可能です。AIモードは、AI Overviewsで得られる情報に加え、さらに一歩踏み込んで情報を多角的に深掘りできる環境をユーザーにもたらします。

広告主にとって重要なのは、1回の検索ではなく「会話全体」がユーザーの意図を表す点です。たとえば「中小企業向けの会計ソフトを比較したい」→「請求書発行もできるものは?」→「月額3,000円以内では?」と条件が絞り込まれていくため、条件に合う商品・サービスほど提示されやすくなると考えられます。

AI Overviews

AI Overviewsのイメージ

AI Overviewsとは、従来の検索結果画面の最上部に表示される、AIによる要約機能です。日本語版では「AIによる概要」と表示されます。検索クエリに対する簡潔な概要のみが表示されるため、素早く大枠の情報を把握できます。

表示されるのはあくまで概要であるため、深掘りしたい場合はAIモードに移行するか、要約の根拠としてリンクされている元の記事に移動して情報の真偽を確認します。

広告主の視点では、AI Overviewsが表示されるとその下にある通常の検索結果や広告が押し下げられる点に注意が必要です。自社の主要キーワードで表示の有無を週1回程度チェックし、表示されるキーワードを一覧化しておくと、後述する効果測定に役立ちます。

Google AIモードとAI Overviewsに出稿できるリスティング広告の種類

AI検索に出稿できるリスティング広告の種類

AI Overviewsの周辺に表示される広告は、既存のキャンペーンから配信されます※1。広告の種類ごとの特徴は以下のとおりです。

広告の種類 主なキャンペーン 向いている業種 準備の要点
テキスト広告 検索/P-MAX BtoB・サービス業全般 見出し・説明文の量と多様性
ショッピング広告 ショッピング/P-MAX EC・小売 商品フィードの正確性
ローカル広告 P-MAX(来店目標)など 飲食・美容・店舗型サービス ビジネスプロフィールの整備
アプリ広告 アプリキャンペーン アプリ事業者 課題解決型のテキスト・画像

 

AIモードでも、まずはこれらの既存フォーマットを土台に広告が表示されると予想されます。

テキスト広告

テキスト広告とは、見出し・説明文・表示URLで構成される文字ベースの広告で、リスティング広告の基本となるフォーマットです。ユーザーが検索窓に入力した検索意図に反応して表示されます。

AI検索面では、テキスト広告がAIの回答の文脈とあわせて表示されます。特にAIモードでは、ユーザーの複雑な問いかけに対して、広告文が課題解決の具体的な提案として機能することが期待されます。

レスポンシブ検索広告は見出しを最大15本、説明文を最大4本登録できます。上限近くまで登録し、「価格」「導入期間」「対象企業規模」など質問の答えになる要素を見出しに入れると、さまざまな会話文脈に合わせた組み合わせが作られやすくなります。

ショッピング広告

ショッピング広告とは、商品画像・価格・ショップ名などを一覧で見せる商品特化型の広告です。視覚的に情報を伝えられるため、購入意欲の高いユーザーに届きやすいのが特徴です。

この広告は、Google Merchant Centerに登録した商品フィードをもとに配信されます。たとえば「2026年 おすすめ ワイヤレスイヤホン」と検索されたとき、AIの回答のすぐ近くに最新モデルの画像と価格が並ぶイメージです。

AI環境下では、情報の正確性と画像の質がクリック率とコンバージョン率を左右します。商品タイトルに「用途・サイズ・素材」などの属性を入れ、価格と在庫は毎日自動更新する設定にしておくと、AIが商品を比較する場面で選ばれやすくなります。

ローカル広告

ローカル広告とは、実店舗への来店や電話を促すための地域ターゲティング型の広告です。レストランやサービス業、小売店など、特定エリアのユーザーへの訴求に向いています。

Googleマップとの連携が主な特徴です。「近くの美味しいカフェ」「20名で予約できる居酒屋」といった位置情報を含む質問がされた際に、AIの回答と結びついて表示される可能性があります。

AIは店舗情報の整合性も参照すると考えられるため、Googleビジネスプロフィールの営業時間・住所・予約可否・席数などを最新に保つことが前提です。臨時休業や価格改定は、その日のうちに反映させる運用ルールを決めておくと安心です。

アプリ広告

アプリ広告とは、アプリのインストールやアプリ内での特定の操作を促す広告です。広告主がテキストや画像などの素材を用意すると、Google検索やYouTube、ディスプレイネットワークなどに自動で配信されます。

たとえば、AIモードでユーザーが「タスク管理の方法を知りたい」「勉強効率を上げる方法を知りたい」といった質問をしたとします。その際に、関連するアプリのインストールを促す広告が、会話の文脈に沿って提示される可能性があります。

ただし、これはテスト段階で観測されている事例に基づく仮説です。「〇〇を3分で記録できる」など、アプリが解決する課題を一文で伝えるテキスト素材を複数用意しておくと、対話の文脈に合わせやすくなります。

Google AIモードやAI Overviewsにリスティング広告を出すメリット

AI検索面にリスティング広告を出すメリット

Google AIモードやAI Overviewsへの広告出稿には、単に露出が増える以上に、費用対効果とターゲティング精度につながるメリットがあります。具体的には下記の3点です。

  • 質の高いユーザーにアプローチできる
  • 新しい広告枠を獲得できる
  • 従来のリスティング広告よりも精度が高い

質の高いユーザーにアプローチできる

AI検索の利用者は、特定の情報や解決策を深く求めている傾向があると考えられます。「検索しても求める情報が出てこない」「専門的な情報を段階を踏んで教えてほしい」といったユーザーが、これらの機能で疑問を解決しているためです。

AIの回答と同じ画面に表示される広告は、ユーザーの検索の文脈や意図に合致した形で提供される可能性が高くなります。疑問や不安が解消されたタイミングで広告に接触するため、単純なキーワード検索よりもコンバージョンにつながりやすいと期待できます。

関連記事:【AI検索動向調査】生成AIで「ぐぐる」頻度は減った?4割が回答した変化と次世代SEO

新しい広告枠を獲得できる

AI検索面は、従来の検索結果ページとは異なる新しい広告枠です。AIの回答と並んで表示されるため、従来の枠とは違う目立つ位置で訴求できます。

特に提供開始の初期は、競合が少ないため先行者利益を得やすい環境です。運用ノウハウやデータを早く蓄積できた広告主ほど、本格展開後の入札競争でも有利になります。

関連記事:【2026年最新】ChatGPT広告とは?表示の仕組みと日本導入の可能性

従来のリスティング広告よりも精度が高い

AI検索の広告は、キーワードの一致ではなく会話全体の文脈から配信先を判断する仕組みです。AIがユーザーの自然な質問や会話の流れを理解し、その深い検索意図に基づいて広告を表示します。

また、Googleは2026年5月に、Geminiが一人ひとりの検索に合わせた広告クリエイティブを生成する新フォーマットを発表しました※2。広告とユーザーニーズの関連性が高まることで、結果としてコンバージョン率の向上が期待できます。

精度の恩恵を受けるには、AIに渡す「材料」が必要です。コンバージョン計測の正確さ、アセットの量、LPの情報量の3点が、AIの判断の質を決めます。

特にコンバージョン計測は、問い合わせ・購入など最終成果を正しく取れているかを最初に確認してください。計測が不正確なままでは、AIが「成果につながるユーザー」を学習できません。

Google AIモード・AI Overviewsにリスティング広告を出す際のポイント

AI検索面にリスティング広告を出す際のポイント

日本でAI検索面に広告を出し、成果を上げるために押さえておきたいポイントを以下にまとめました。

  • 日本ではAI Overviews内・AIモード内の広告仕様が未公開
  • 広告出稿ができないジャンルがある
  • P-MAX・AI Maxの運用を強化する
  • 「対話の文脈」を意識したアセットを準備する
  • E-E-A-Tを強化する
  • 費用対効果(CPC)の上昇に備える
  • AI Overviews経由の成果は個別に計測できない

順番に確認していきましょう。

日本ではAI Overviews内・AIモード内の広告仕様が未公開

AI Overviews内やAIモード内の広告は、日本向けの仕様がまだ公開されていません。GoogleはAds & Commerce Blogで、AIモードの会話の流れに広告を挿入するテストについて触れています※5。

海外向けには、ユーザーの単一のキーワードではなく、会話全体の文脈に合わせて広告が表示される仕組みだと説明されています。一方で、日本語での提供時期や詳細な仕様は公表されていません。

最新情報を追う際は、Google広告ヘルプ「広告とAIによる概要について」の対象国リストを月1回確認するのが確実です※1。第三者の記事だけで判断すると、古い情報をもとに予算配分を誤るおそれがあります。

広告出稿ができないジャンルがある

デリケートなカテゴリの広告は、AI Overviewsに表示されないとGoogle広告ヘルプに定められています※1。

アダルト、アルコール、ギャンブル、金融、ヘルスケア、政治など、デリケートなカテゴリの広告はAIによる概要には表示されません。

※引用:Google広告ヘルプ

この制限は、AIモードにも同様に適用される可能性が高いと予想されます。金融・医療・美容医療などの業種は、AI検索面の広告に頼らず、通常の検索広告とAIO対策(オーガニックでの引用獲得)を並行して進めるのが現実的です。

P-MAX・AI Maxの運用を強化する

P-MAX(パフォーマンス最大化)キャンペーンとは、Googleの全配信面にAIが自動で広告を配信するキャンペーンです。検索、YouTube、Gmailなどを網羅するため、従来のキャンペーンよりも大量で多様なデータを学習に使えます。

Googleは、AIモード向けの新しい広告フォーマットを活用するために「AI Max for Search」「AI Max for Shopping」とP-MAXの利用を推奨しています※2。AI検索面の広告に備えるなら、まずは検索キャンペーンへのAI Max適用とP-MAXの運用を始めておくことが近道です。

予測しにくいロングテールの会話型クエリにも対応できるため、従来の検索キャンペーンでは獲得できなかった潜在顧客へのリーチ拡大が期待できます。

関連記事:Google広告のP-MAXキャンペーンとは?設定方法から効果を最大化する運用のコツまで解説

「対話の文脈」を意識したアセットを準備する

対話型アセットとは、ユーザーの質問への「次の一手」を示す広告文や素材のことです。AI検索では、検索行動がキーワードの羅列から「〇〇と〇〇を比較したい」「△△を解決する最良の方法は?」といった具体的で複雑な質問へと変わります。

そのため、広告文は単なる商品紹介ではなく、「解決策を提供する」という視点で作ることが有効です。たとえば次のように書き換えると、AIの回答に続く会話に自然に溶け込みます。

【書き換え例】「高機能な勤怠管理システム」→「打刻漏れを自動通知|50名以下なら月額〇円から」のように、悩み・解決策・条件を1本の見出しで示す。

P-MAXで多様なアセットを用意する際も、比較・費用・導入手順といった質問の型ごとに見出しを用意すると、成果を上げやすくなります。

E-E-A-Tを強化する

E-E-A-Tとは、経験・専門性・権威性・信頼性を表すGoogleの品質評価の考え方です。AIは回答の生成にあたり信頼性の高い情報源を重視するため、広告主のWebサイトやLPの質がこれまで以上に重要になります。

たとえばWebマーケティング会社であれば、自社で運用した具体的な成功事例を数値とグラフで公開するといった取り組みが有効です。理論だけでなく、実務で得た独自の知見を発信することが信頼につながります。

あわせて、サイト運営者情報やプライバシーポリシーの明確化、専門家による監修情報の明記も徹底しましょう。企業としての信頼性を高めることが、AI時代の広告効果を底上げすると考えられます。

関連記事:GEO対策とは?SEOとの違い・AIに引用される7つの実践方法と効果測定を解説

費用対効果(CPC)の上昇に備える

CPC(クリック単価)とは、広告が1回クリックされるごとに支払う費用です。AI検索面は画面上の目立つ位置にあるため、出稿が増えれば入札競争が激しくなり、CPCが上昇することが予想されます。

CPCだけを見て予算を絞ると、AIの学習に必要なデータが集まらず、かえって成果が落ちることがあります。

対策の基本は、CPCが上がっても採算が合うよう、今のうちからLPを改善してCVR(コンバージョン率)を高めておくことです。たとえばCPCが20%上がっても、CVRを20%改善できればCPAはほぼ横ばいに保てます。

入札戦略でも、CPAだけでなくLTV(顧客生涯価値)や粗利を考慮した目標設定に切り替えることが、長期的な費用対効果を守ります。

関連記事:リスティング広告の費用相場|業種別CPC・CPAと運用代行費【2026年版】

AI Overviews経由の成果は個別に計測できない

AI Overviewsに表示された広告は「上部広告」としてまとめて集計され、個別のレポートでは確認できません※1。また、AI Overviewsを配信先から除外したり、AI Overviewsだけを狙って配信したりすることもできません※1。

そのため、AI Overviewsが表示されるキーワード群と表示されないキーワード群に分けて、上部広告のCTR・CVRを比較するのが現実的な計測方法です。両者の差を月次で追うと、AI検索面の影響を間接的に把握できます。

AI検索面の広告とあわせて、オーガニックでAIに引用される「AIO対策」も重要です。AIO・LLMO対策の具体的な手順は、以下の資料にまとめています。

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AI Overview広告に備えて今から取り組む5ステップ

ここまでの内容を、実際の作業手順に落とし込みます。日本でAI Overviews内やAIモード内の広告が始まった時点で出遅れないよう、以下の順に準備を進めてください。

ステップ1:配信状況と検索語句を棚卸しする

棚卸しとは、現状の広告がどの検索語句で、どの位置に表示されているかを把握する作業です。まずは検索語句レポートから、成果につながっている語句を把握します。

具体的には、①コンバージョン上位20語を抽出、②そのうちAI Overviewsが表示される語句に印を付ける、③「比較」「おすすめ」「方法」など質問型の語句を別リストにする、の3つを行います。この一覧が、以降のステップすべての土台になります。

ステップ2:AI Max・P-MAXを小規模にテストする

AI Maxとは、検索キャンペーンにAIによる検索語句の拡張と広告文の最適化を加える機能です。いきなり全体に適用せず、成果が安定しているキャンペーンの一部から試すのが安全です。

テストの目安:全体予算の10〜20%程度を割り当て、2〜4週間は設定を大きく変えずに学習を待つ(一般的な目安)。

期間中は、新たに拾われた検索語句を週1回確認し、ブランド毀損につながる語句があれば除外キーワードに追加します。

ステップ3:会話型クエリに合わせてアセットを増やす

会話型クエリとは、「〜するには?」「〜と〜の違いは?」のように文章で入力される検索語句です。ステップ1で作った質問型の語句リストをもとに、答えとなる見出しを追加します。

目安として、「価格」「比較」「導入手順」「対象者」「実績」の5つの型で見出しを最低1本ずつ用意すると、さまざまな会話文脈に対応しやすくなります。

ステップ4:LPと商品フィードを最新・正確に保つ

LPO(ランディングページ最適化)とは、LPを改善してCVRを高める取り組みです。AIは広告文だけでなくリンク先の情報も参照すると考えられるため、LPの情報量と正確さが成果を左右します。

①料金・導入期間・対象企業を明記、②よくある質問をLP内に掲載、③商品フィードの価格・在庫を毎日更新、の3点をチェックリストとして運用しましょう。

関連記事:LPOとは?CVRを改善する具体的な手順と方法をわかりやすく解説

ステップ5:上部広告の指標で効果を定点観測する

定点観測とは、同じ指標を同じ条件で継続的に記録し、変化を捉える方法です。AI Overviews経由の成果は個別に計測できないため、上部広告の指標を代わりに追います。

AI Overviewsが表示されるキーワード群について、表示回数・CTR・CVR・CPAを月次で記録し、提供開始の前後で比較できる状態にしておくことが重要です。日本で新しい広告形式が始まった際に、影響をすぐに判断できます。

関連記事:リスティング広告の運用方法|成果を出す8ステップと改善の進め方

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AI Overview 広告に関するよくある質問

Q.AI Overviews内の広告は日本でいつから出稿できますか?

2026年10月時点で、日本での提供開始時期は発表されていません。

AI Overviews内の広告は、現在は英語のみ、米国やカナダなど12か国で提供されています※1。日本語は対象に含まれていません。

なお、AI Overviewsの上部・下部の広告はすでに日本でも配信対象です。内部への拡大に備えて、既存キャンペーンを整えておくことをおすすめします。

Q.AI Overviews広告を出すのに特別な申し込みや設定は必要ですか?

専用の申し込みや設定は不要で、既存のキャンペーンが自動的に配信対象になります。

Google広告ヘルプでは、検索・ショッピング・P-MAXなど既存キャンペーンの広告が対象と案内されています※1。AI Overviewsだけを狙って配信する設定はありません。

そのため、AI検索面向けに特別な施策を打つというより、アセットの充実やLP改善など通常運用の質を高めることが成果に直結します。

Q.AI Overviewsに広告を表示させないようにできますか?

できません。AI Overviewsを広告の配信先から除外する設定は提供されていません。

Google広告ヘルプには、AIによる概要を表示対象から外すことはできないと明記されています※1。

表示を避けたい語句がある場合は、キーワード単位で除外キーワードを設定するなど、通常の配信コントロールで対応することになります。

Q.金融や医療の広告はAI Overviewsに表示されますか?

金融やヘルスケアなどデリケートなカテゴリの広告は、AI Overviewsには表示されません。

対象外のカテゴリには、アダルト、アルコール、ギャンブル、金融、ヘルスケア、政治などが含まれます※1。

該当する業種では、通常の検索広告の最適化と、オーガニックでAIに引用されるためのAIO対策を組み合わせるのが有効です。

Q.AI検索対策は広告とAIO対策のどちらを優先すべきですか?

短期の成果は広告、中長期の資産づくりはAIO対策と、役割を分けて両方に取り組むのが理想です。

広告は配信開始後すぐに露出を確保できますが、費用を止めると表示も止まります。一方、AIO対策はAIの回答に自社情報が引用される状態を目指すもので、成果が出るまで時間がかかる代わりに蓄積が効きます。

予算が限られる場合は、成果が出ている広告を維持しながら、LPやコラムの情報整備から着手すると、広告とAIO対策の両方に効果があります。

まとめ|Google AIモードやAI Overviewsにリスティング広告を配信できるときに備えて準備しよう

まとめ

2026年10月時点で、日本ではAI Overviewsの上部・下部の広告が配信対象となっている一方、AI Overviews内とAIモード内の広告はまだ提供されていません。米国では、AIモード向けの新しい広告フォーマットのテストが進んでいます。

この新しい検索環境では、広告の成否が従来のキーワードから「AIによる自動最適化と会話の文脈」に移ると予想されます。デリケートなカテゴリは対象外となることや、AI Overviews経由の成果を個別に計測できないことにも注意が必要です。

先行者利益を得るには、日本で提供が始まる前から準備を進めておくことが欠かせません。

まずは①検索語句の棚卸し、②AI Max・P-MAXの小規模テスト、③会話型アセットとLPの整備、④上部広告の定点観測の順に着手してください。

この記事で紹介した方法を参考に、できることから実践してみてください。

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【出典】

※上記以外の数値は業界で一般的に使われている目安値であり、特定の調査に基づく確定値ではありません。

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