この記事では、リスティング広告のNGキーワードに関して、「広告主目線」と「メディア目線」のそれぞれから解説していきます。
リスティング広告のNGキーワードとは?
リスティング広告のNGキーワードとは、リスティング広告での出稿を禁止されている特定のキーワードのことをいいます。
アフィリエイト広告において、特定のキーワードでのリスティング広告の出稿が禁止されている場合には、そのキーワードが「NGキーワード」となります。
NGキーワードでリスティング出稿を行うと「リスティング違反」扱いとなり、発生したアフィリエイト成果は否認されます。
また、場合によっては広告主から提携解除され、アフィリエイトASP側からメディア登録を解除される恐れがあります。
一方、メディア(アフィリエイター)目線では、ルールを守り、適切にリスティング出稿を行うことが大切です。
【広告主目線】リスティング違反の何が問題なの?
NGキーワードでリスティング出稿が行われると、「広告効果」「広告費用」「ブランディング」の観点から問題が発生します。
- 【広告効果】CPCが上がりCPAが上がる
- 【広告費用】本来支払う必要のない費用がかかる
- 【ブランディング】広告主のサイトよりも上に広告が表示される可能性がある
【広告効果】CPCが上がりCPAが上がる
メディアが広告主と同じキーワードでリスティング広告の出稿を行うと、CPC(クリック単価)が吊り上がり、結果的に広告主のCPA(獲得単価)が高騰する恐れがあります。
【広告費用】本来支払う必要のない費用がかかる
本来は広告主のリスティング広告経由で発生したはずの成果が、NGキーワードでのリスティング出稿が行われたために、アフィリエイト広告経由での成果発生になってしまう恐れがあります。
つまり、割安なCPAで広告主が獲得していた成果が、リスティング違反の結果、割高なCPA(アフィリエイト広告経由)での獲得になってしまう可能性があるのです。
【ブランディング】広告主のサイトよりも上に広告が表示される可能性がある
広告主が商標キーワードでリスティング出稿していた場合に、メディアによって商標キーワードでのリスティング出稿が行われると、広告主の広告よりも上にメディア側の広告が表示される可能性があります。
また、広告主が商標キーワードで出稿していない場合でも、広告主の自然検索結果よりも上にメディア側のリスティング広告が表示されることは、ブランディング観点から望ましくありません。
【結論】広告主目線では商標キーワードでの出稿は許容できない
「広告効果」「広告費用」「ブランディング」という3つの観点から考えると、広告主にとっては、アフィリエイト広告で商標キーワードを使ったリスティング出稿を許容するメリットはほとんどないことがわかります。
これが商標キーワードでNGキーワードが設定されている主な理由です。
【メディア目線】アフィリエイトでリスティング広告を出稿する場合の注意点
ここからは、メディア目線の話です。
メディア側がアフィリエイト広告でリスティング出稿を行う場合の注意点を説明します。
NGキーワードは避けて出稿を行う
リスティング出稿を行う場合には、そのプログラムでリスティング出稿が許可されているかどうかをアフィリエイトASPの管理画面で確認します。
例えばA8.netでは、プログラムのトップ部分にリスティング出稿が可能かどうかの記載があります。
以下は「リスティング出稿NG」の場合の画面です。
続けて「リスティング出稿一部OK」の場合の画面です。
また、リスティング出稿が可能な場合でも、どういった条件で出稿が可能なのか、プログラム詳細でよく確認しましょう。
もちろん承認・却下条件の確認もお忘れなく。
正確で適切な表現を心がける
リスティング出稿を行う場合には、古い情報を載せたり誤った情報を載せたりすることのないよう、正確な情報を掲載しましょう。
また、誇張表現や不適切な表現は控え、公式サイトと混同されないような表現を心がけましょう。
【広告主目線】NGキーワードのおすすめの設定方法
ここからは広告主目線でアフィリエイト広告におけるNGキーワードの設定方法について紹介します。
以下の3つがおすすめの設定です。
- リスティング出稿は「可」にした方がいい
- 「商標キーワードNG」は基本的に必須
- 商標キーワード以外は「可」がおすすめ
リスティング出稿は可にした方がいい
アフィリエイト広告を実施する時に迷うのが、リスティング出稿を可にするか不可にするかどうかです。
基本的には、自社のリスティング出稿では拾いきれない幅広いキーワードでの成果発生を狙うため、リスティング出稿は「可」にすることをおすすめします。
商標キーワードNGは基本的に必須
リスティング出稿を「可」にしても、商標キーワードでの出稿は「NG」にするのがベターです。
前述した通り、広告主側でリスティング出稿していた場合に商標キーワードでのCPAが釣り上がる可能性があることと、基本的には商標キーワードでの自然検索結果は1位になるはずですので、わざわざ商標キーワードでのリスティング出稿を許可する理由はないといえます。
商標キーワード以外は可がおすすめ
商標キーワード以外の「一般キーワード」でのリスティング出稿は「可」にすることをおすすめします。
その理由は、自社の広告ではカバーし切れない幅広いキーワードでの成果発生が期待できるためです。
なお、自社のリスティングでの一般キーワードのCPAが好調な場合には、CPCが上がる恐れがあるため一般キーワードをNGにしてもいいでしょう。
【広告主目線】リスティング違反への対処方法
広告主がアフィリエイト広告を実施する上で、「リスティング違反」は必ず発生するものです。
リスティング違反には以下のように対処するようにしましょう。
- ASPのプログラム内の否認条件に入れる
- ASP経由で注意を入れる
- 再発するようなら提携解除
1. ASPのプログラム内の否認条件に入れる
ASPのプログラム画面に、リスティング出稿における条件を記入することはもちろん、念のため否認条件などにも「リスティング違反を確認した場合には成果を否認し提携解除を行うことがある」という趣旨の注意文を追加しましょう。
以下はA8.netのプログラム詳細画面の例です。
2. ASP経由で注意を入れる
リスティング違反を発見したら、発生したアフィリエイト成果を否認することはもちろん、ASP経由でメディア側にリスティング出稿をしないように注意を入れます。
なお、この時点ですぐに提携解除をしない理由は、メディア側の手違いやキーワードのマッチタイプの関係でたまたま広告が出稿されてしまった可能性があるためです。
3. 再発するようなら提携解除
ASP経由で注意を入れれば基本的にリスティング違反は止まることが多いですが、中には注意してもリスティング違反を続けるメディアがいます。
このような場合には提携解除を行います。
【広告主目線】リスティング違反を見つける方法
NGキーワードを設定しても、リスティング違反を行うメディアは必ずいます。
こういったメディアを発見するには、基本的には地道に検索エンジンで検索をして探すしかありません。
ですが、中には広告主がチェックをしていない土日や深夜帯に出稿したり、地方エリアに限定して出稿するメディアも存在します。
このような悪質なメディアを発見するにはどのような方法があるのでしょうか?
ここからはリスティング違反メディアを発見する方法を紹介します。
自分で検索して探す
一番基本的な方法が、GoogleとYahoo!それぞれの検索エンジンでキーワード検索を行い出稿状況を確認する方法です。
また、自社でリスティング広告を出稿している場合には、管理画面内のオークション分析で確認することもできます。
以下はGoogle広告のオークション分析の画面です。
なお、自分で検索して探す方法ですと、例えば以下のようなケースではリスティング違反を確認できませんので注意しましょう。
- 「関西エリア」限定でリスティング違反が行われている場合に「東京」にあるパソコンで調査する
- 「スマホ」限定でリスティング違反が行われている場合に「パソコン」で調査する
- 「深夜帯」限定でリスティング違反が行われている場合に「日中」に調査する
上記のような悪質なケースに対応するためには、次に紹介する検知ツールを導入する必要があります。
検知ツールを導入する
悪質なリスティング違反を取り締まりたいのでしたら、専用の検知ツールの導入を検討しましょう。
ここからは代表的なツールを紹介します。
ISSEKI
ISSEKIは株式会社アドフレックス・コミュニケーションズが提供する不正出稿の検知ツールです。
全国47都道府県での計測に対応し、商標キーワードでの不正出稿を一覧で見える化できます。
また、不正出稿の画面キャプチャも可能です。
参照:https://www.ad-flex.com/lp/isseki/
広告代理店に任せる
リスティング違反を防ぐ上では代理店の活用も有効な手段です。
代理店の中には、サービスの一環でリスティング違反の取り締まりサービスを提供している会社もあります。
リスティング違反の取り締まりが可能か、代理店に問い合わせてみましょう。
なお、弊社はアフィリエイト広告に特化した広告代理店で、リスティング違反の取り締まりサービスも提供していますので、興味のある方はこちらよりお気軽にお問い合わせください。
まとめ
リスティング広告のNGキーワードについて、この記事では詳細に説明してきました。
メディアの運営者はリスティング違反をしないようにくれぐれも注意しましょう。
広告主は、リスティング違反により自社が損失を被らないよう、きちんと取り締まりを行いましょう。