リスティング広告代理店おすすめ14選を比較｜費用相場・実績・失敗しない選び方まで

「リスティング広告を代理店に頼みたいけど、どこを選んでいいかわからない…」「費用はどれくらいかかるの？」そんな風に頭を悩ませていませんか？

2025年のインターネット広告媒体費は3兆3,093億円に達し、リスティングだけで構成比38.7%と、すべての広告種別で最大のシェアを占めています（電通「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」より）。

市場が伸びているということは、それだけ代理店の数も増えているということ。「選び方がわからない」と感じるのは、ある意味で当然のことです。

そこで本記事では、リスティング広告のおすすめ代理店14社の比較から費用相場、選び方のコツ、依頼するメリット・デメリットまでわかりやすくまとめました。きっと最適なパートナーを見つけられるはずです。ぜひ最後までご覧ください。

本記事のまとめ：リスティング広告代理店の早見表

リスティング広告おすすめ代理店14選

ここからは、おすすめのリスティング広告代理店14社を紹介していきます。自社のフェーズと予算規模に合った候補を絞り込んでください。

株式会社シード

株式会社シードは、リスティング広告を「きめ細かく、効果的に」運用するWeb広告代理店です。検索結果に広告を出すだけでなく、ニュースサイトやアプリにも出せる関連広告（YDN・GDN）まで活用して、リスティング全体での売上拡大と費用対効果の改善を進める柔軟な運用が支持されています。

また、「クライアントの収益を念頭に運用する」という方針のもと、売上目標と顧客1件あたりの獲得コスト（CPA）を依頼主と共有したうえで、目標達成に向けたプランニングから実行までを一気通貫で支援しています。

担当者1名あたりの運用社数を制限し、少額予算でも丁寧に向き合える体制を構築している点も大きな魅力です。リスティング広告に加え、アフィリエイト広告・SNS広告・SEO・LP制作・LPO・EFO・ECサイト構築までグループでまとめて対応できるため、広告だけでなくユーザーが申し込みに至るまでの導線全体を総合的に相談したい方におすすめです。

株式会社サイバーエージェント

株式会社サイバーエージェントは、インターネット広告市場で国内トップクラスのシェアを持つ東証プライム上場の総合インターネット企業です。Googleが上位代理店だけに与える「Premier Partner（プレミアパートナー）」をはじめ、多数の賞を受賞しており、媒体から高く評価されています。

「AI Lab」という研究開発組織を社内に持ち、生成AIを活用した広告クリエイティブの自動生成（独自ツール「極予測TD」など）への投資にも積極的に取り組んでいます。グループ会社のCyberACEは中小・ベンチャー向け、CyberZはモバイル・動画特化と用途別の組織を揃えており、業界横断で多様なニーズに応えられる点も強みです。

ABEMAなど自社メディアと組み合わせたプロモーションも可能なため、月額広告費の規模が大きいブランド広告主や上場企業に向いています。中小規模の予算では他代理店の方がコスト効率が良いケースもあるため、自社の予算規模との相性を確認したうえで検討するとよいでしょう。

株式会社オプト

株式会社オプトは「LTV Marketing Growth Leader」を掲げ、顧客の長期的な売上を最大化することにこだわる大手インターネット広告代理店です。Business・Data・Communication・Customerの4つの事業領域を持ち、検索広告とディスプレイ広告の運用を主軸として、CRMやデータ活用、サイト改善（LPO・CRO）、SEOまで連携させることで、検索からの集客効率と成約率の両方を引き上げる統合的な運用設計に強みを持ちます。

Google・Yahoo!広告の主要認定に加え、Microsoft広告パートナープログラムでも2年連続「セレクト」クラスに認定されており、検索領域における運用力は高く評価されています。さらに、AIを活用した広告テキスト自動生成ツール「CRAIS for Text」や、クリエイティブ評価ツール「Open CTR Predictor」を独自開発しており、広告文のABテストや品質スコア改善を高速で回せる点も大きな特徴です。

三井不動産、サントリー、ユナイテッドアローズ、マイナビなど、大手・上場企業の支援実績も豊富です。中堅〜大手企業で、検索広告の運用に加えてデータ活用や内製化支援まで一貫して相談したい場合に、有力な選択肢となるでしょう。

株式会社セプテーニ

株式会社セプテーニは電通グループ傘下の運用型広告に強みを持つ老舗インターネット広告代理店です。「With Next Wisdom」を経営理念に掲げ、データ・テクノロジー・クリエイティブを統合した運用設計から人材の育成まで、総合的にマーケティングを支援しています。

Google・Yahoo!広告の主要認定を保有し、データ・テクノロジー・クリエイティブを統合した運用設計によって、検索キーワード単位の入札最適化から広告文の改善、ランディングページ評価まで一貫して対応できる体制を整えています。

生成AIを活用した広告クリエイティブ生成への投資にも積極的に取り組んでおり、リスティング広告の広告文ABテストや訴求の最適化を効率化できる体制も整えています。ブランド毀損のリスクを抑えつつ大規模なリスティング広告運用を任せたい大手・上場企業に向いた会社です。

アナグラム株式会社

アナグラム株式会社は運用型広告に特化した専門代理店で、検索キーワードの選定から入札調整、広告文の改善まで現場の運用品質に強くこだわっている代理店です。Google広告では国内上位3%にあたる「Premier Partner」を取得しており、Yahoo!広告でもLINEヤフー Partner Programの認定を受けています。

検索連動型広告の運用ノウハウは、書籍出版や業界登壇、自社ブログなどの外部発信を通じて社内に蓄積・標準化されており、担当者によるスキルのばらつきを抑える運用文化が支持されています。

リスティング広告の運用代行に加え、社内運用に切り替えるためのインハウス支援、広告アカウント分析、広告効果計測ソリューションの導入支援、検索結果に表示される広告クリエイティブやランディングページの制作支援まで対応しています。「リスティング広告の品質を最重視したい」「外部発信の質から信頼できる代理店を選びたい」と考える依頼主に向いた一社と言えるでしょう。

株式会社キーワードマーケティング

株式会社キーワードマーケティングは社名のとおり、検索キーワードを起点としたリスティング広告運用に強みを持つ運用型広告のプロフェッショナル企業です。リスティング広告の黎明期である2006年から21年、1,483社・150業種以上の支援実績を積み重ねており、検索広告のキーワード選定・入札調整・広告文ABテストといった日次運用を、ミスなく丁寧かつスピーディーに回す体制を整えています。

「定型化されたワークフローによる仕組み化と、担当者の力量による属人化のハイブリッド」を掲げ、運用代行サービスに加えて、社内運用に切り替えるためのインハウス支援・教育、コンサルティング、検索創出型マーケティング（SCM）、PRなど、企業の体制や課題に応じた多彩なメニューを揃えています。

「将来は自社運用に切り替えたい」「学びながら任せたい」というニーズと相性の良い代理店だと言えるでしょう。

株式会社グラッドキューブ

株式会社グラッドキューブは、自社開発のサイト解析・改善ツール「SiTest（サイテスト）」と広告運用を掛け合わせ、成果創出に直結する支援を強みとするデジタルマーケティング企業です。Google Premier Partner Awardsでは、2017年から5期連続でファイナリストに選出。さらに検索広告・ディスプレイ広告部門で国内初のダブル受賞を果たし、複数部門で日本国内第1位を獲得するなど、広告運用力において高い評価を得ています。

主力ツールである「SiTest」は、アジア圏で導入数100万サイトを突破。ヒートマップによるユーザー行動の可視化、A/Bテスト、入力フォーム最適化（EFO）などを一つのツールで実現でき、サイト改善をデータドリブンで推進できます。このツールを活用することで、広告運用とランディングページ改善（LPO）を一体で最適化できる点が、他社にはない大きな強みです。

また、広告代理店事業に加え、SaaS事業、スポーツデータAI解析「SPAIA」、AIアバター動画生成「AvaTwin」など多角的に事業を展開。2022年9月には東京証券取引所グロース市場に上場しています。中堅企業を中心に、広告運用だけでなくサイト改善まで一貫して成果を高めたい企業や、関西圏で密なコミュニケーションを重視する企業にとって、有力なパートナーとなるでしょう。

株式会社ジオコード

株式会社ジオコードは、Webマーケティングと営業DXを一体化し、集客から受注までをワンストップで支援できる東証スタンダード上場企業です。Google Premier Partner（国内上位3%）に認定されており、リスティング広告を中心に、Google・Yahoo!・Instagramなど主要な運用型広告媒体を幅広くカバー。多様な業種で成果創出にコミットした運用を強みとしています。

インターネット広告事業では、リスティング広告に加え、SEO、AI最適化、Web制作・開発まで対応可能。さらに、自社開発の営業支援ツール「ネクストSFA/CRM」を展開しており、広告で獲得したリードを商談・受注へとつなげる仕組みまで一貫して構築できます。

こうした「集客〜受注」までの全体最適を実現できる点が、同社の大きな強みです。リスティング広告の運用にとどまらず、検索領域全体や営業基盤の整備まで含めて成果を最大化したい企業にとって、有力な選択肢となるでしょう。

株式会社オーリーズ

株式会社オーリーズは、「社内チームのような広告支援」を掲げ、依頼主の成果に徹底的に向き合う運用型広告エージェンシーです。提案や運用の判断基準を常に「依頼主の成果にとって正しいかどうか」に置くため、仕組みと文化の両面から独自の体制を構築しています。具体的には、コンサルタント1名あたりの担当社数を4社以下に制限し、評価指標を売上ではなくNPS（顧客推奨度）に設定。さらに広告売上ノルマを廃止することで、短期的な利益ではなく本質的な成果創出に集中できる環境を整えています。

また、検索キーワードの選定・入札調整・広告文改善といったリスティング広告運用は、提案したコンサルタント本人が一貫して担当する非分業体制を採用。これにより、伝言ゲームによる認識ズレや施策のブレを防ぎ、高い再現性で成果につなげることが可能です。

加えて、広告アカウントは完全オープンで運用されており、固定フィー型・成果報酬型など5種類の報酬体系から選択できる柔軟性も魅力です。広告代理店に外注しつつも、内製に近い透明性と伴走支援を求める企業に適したパートナーと言えるでしょう。

株式会社カルテットコミュニケーションズ

株式会社カルテットコミュニケーションズは、月額3万円〜の定額制を採用するリスティング広告運用代行専門の代理店です。多くの代理店が広告費の20％前後を手数料とする中、広告費に応じた段階制の固定料金（広告費20万円までで月額3万円〜）を採用しており、広告費が増えても手数料が比例して上がらない点が大きな特徴です。

これまでに1,000業種以上・4,200社以上の運用実績を持ち、継続率97.4％、パートナー提携1,500社以上と、少額予算領域において国内最大級の運用ノウハウを蓄積しています。また、最低契約期間なし・最低広告費なし・初期費用0円〜といった柔軟な契約条件により、初めて広告運用に取り組む企業でも導入しやすい体制を整えています。

本社は名古屋にあり、東京・大阪・福岡にも拠点を展開しています。少額からリスティング広告を始めたい企業や、コストを抑えつつ安定した運用を求める企業に適した代理店と言えるでしょう。

株式会社PLAN-B

株式会社PLAN-Bは、SEOとリスティング広告の統合運用に強みを持つデジタルマーケティングカンパニーです。リスティング広告で獲得するキーワードと、SEOで上位表示を狙うキーワードを戦略的に切り分け、最適な予算配分を行うことで、検索結果ページ全体の露出と費用対効果を同時に高められる点が大きな特徴です。

自社開発のSEOツール「SEARCH WRITE」をはじめ、Ahrefs認定パートナーとしての知見や、TikTok Shop運営支援なども展開しており、技術力とコンサルティング力の両面から支援できる体制を構築しています。

SEOとリスティング広告を別々の代理店に依頼することで生じがちな「キーワード戦略の分断」を防ぎ、検索領域を一気通貫で最適化できる点は大きな魅力です。検索マーケティング全体の成果を最大化したい中堅企業にとって、有力な選択肢となるでしょう。

株式会社ASUE

株式会社ASUEは、リスティング広告を軸に事業成長を伴走支援する、名古屋拠点の運用型広告代理店です。Google認定の上位3％にあたる「2026 Premier Partner」や、LINEヤフー二つ星セールスパートナーなど、検索系媒体で複数の上位認定を取得している点が特徴です。

同社は「単なる運用代行ではなく戦略的パートナー」を掲げ、コンサルタント1名あたりの担当社数を絞ることで、検索キーワードの調整や広告文改善などのPDCAを高速で回せる体制を構築しています。クリック獲得にとどまらず、ランディングページ改善（LPO）まで踏み込んで成果を追う運用方針も強みです。

これまでに450社以上の支援実績を持ち、JAL、アイシン、大東建託、中日本高速道路など、大手・中堅企業の運用も数多く手がけてきました。本社は名古屋にあり、東京・大阪にも拠点を展開しています。さらに、地域向けの勉強会「でらマーケ」を主催するなど、中部圏を中心とした地域密着型の支援も行っています。リスティング広告の運用に加え、伴走型で事業成長まで支援してほしい企業にとって、有力な選択肢となるでしょう。

株式会社Lifunext

株式会社Lifunextは、リスティング広告を含むWeb広告運用を中核に、戦略設計・データ活用・サイト改善まで一体で支援するマーケティングDX企業です。単なる運用代行にとどまらず、事業成長に伴走する支援体制を強みとしています。

リスティング広告では、検索キーワードの選定や入札調整、広告文改善といった日次運用に加え、LLMO対策やGoogle Analyticsを活用したデータ分析、UI/UX改善までを組み合わせることで、クリック前後の成果を一貫して最適化できる点が特徴です。

さらに、自社開発の調査ツール「Lifunextインサイトサーベイ」により、ユーザーのインサイトを可視化。検索キーワードや広告訴求の設計をデータに基づいて行える点も、他社にはない強みと言えるでしょう。リスティング広告の運用に加え、経営視点での意思決定まで踏み込んだ伴走支援を求めるスタートアップや成長企業にとって、有力なパートナーとなるでしょう。

株式会社デジタルアスリート

株式会社デジタルアスリート（旧：株式会社リスティングプラス）は、1,800社以上の支援実績を持つWebマーケティングの一括支援型代理店です。「すべての挑戦をさらなる高みへ」をミッションに掲げ、戦略設計から広告運用、LP・動画制作、効果検証、改善提案までを専門チームで一貫して支援しています。

リスティング広告を中心に、8種類の運用型広告から最適な媒体を選定し、社内のデザイナー・コピーライター・映像ディレクターが連携。戦略とデータに基づき、LPや動画制作まで内製で完結できる点が大きな強みです。施策を分断せず、一気通貫で高速に改善サイクルを回せる体制を構築しています。

また、代表が執筆した『なぜ8割の企業がリスティング広告で失敗するのか？』は、Amazonセールス・マーケティング部門で売上1位を獲得。運用ノウハウの体系化・言語化にも強みを持っています。広告運用だけでなく、マーケティング戦略全体の設計から伴走支援を受けたい企業や、中小〜中堅で本気で成果を伸ばしたい企業にとって、有力な選択肢となるでしょう。

リスティング広告代理店に依頼する際の費用相場

リスティング広告の運用を代理店に依頼する際の費用相場を3つの型に分けて、解説していきます。

手数料率型（コミッション制）

料率型は最も一般的な料金体系で、広告費に対して一定割合（20%が相場）の手数料を支払う方式です。たとえば広告費100万円・手数料率20%なら手数料は20万円、支払総額は120万円となります。メリットは予算柔軟性が高いことで、広告費を抑えた月は手数料も連動して下がるため、繁忙期と閑散期で運用ボリュームに差がある業界に適しています。一方デメリットは、広告費を大きく増やすと手数料も比例して増える点です。

月間広告費が200万円を超えるとコスト効率が悪化しやすく、料率を下げる「スライド制」を導入する代理店もあります。スタートアップや中堅企業の中規模運用に最も適した体系で、初めてリスティング広告を外注する企業の多くがこの体系から始めます。最低手数料5万円が設定されているケースが多いため、少額予算では実質料率が上がる点に注意が必要です。

定額型（固定報酬制）

定額型は広告費に関係なく毎月固定額（例：月額10万円）を支払う方式です。報酬は運用ボリュームや作業量に基づいて設定されます。メリットは予算管理のしやすさと、広告費スケール時にコストメリットが出ることで、月間広告費200万円超のスケール期に料率型から定額型への切り替えを検討する企業が増えています。一方デメリットは、広告費が少ない月でも一定額が発生するため、運用ボリュームが大きく変動する業態には不向きな点です。

リスティング広告は継続的な改善と検証が成果に直結するメディアであるため、毎月安定した工数を確保しやすい固定報酬型は、PDCAを地道に回し続けたい企業にとって相性が良い体系といえます。月額広告費200万円以上の企業や、長期安定運用を前提とする業態（不動産、人材、BtoB SaaSなど）に適した選択肢です。

クリック課金型・ハイブリッド型

成果報酬型は「コンバージョン1件あたり●●円」など、成果に応じて費用が発生する形式です。広告主のリスクは低い一方、成果定義の調整やCPA設定で代理店との交渉が必要になり、純粋な成果報酬型でリスティング広告を扱う代理店は限られます。最近は「料率型＋一部成果連動」のハイブリッド型を採用する代理店が増加しており、安定収入と成果インセンティブの両立を狙う体系として注目されています。

たとえば「料率15%＋目標CPA達成時に成果報酬5%」のような設計で、広告主と代理店の利害を一致させやすい点がメリットです。デメリットは、成果定義が明確な業種（EC、人材、保険など）でないと採用が難しい点と、初期の成果定義設計に時間がかかる点です。広告主と代理店の信頼関係が前提となるため、長期パートナーシップを前提にした選択肢といえます。

▼関連記事

SNS広告の費用相場・費用対効果が丸わかり！4大SNS毎に徹底解説

ICT総研が発表した「2024年度 SNS利用動向に関する調査結果」によれば、日本国内でのSNS利用者数は2024年末には約8,452万人になる見込みで、SNS普及率は人口の8割を超えるといわれています。 SNSの普及増加で...

リスティング広告代理店の選び方7選

ここからは、リスティング広告代理店を選ぶポイントを7点、紹介していきます。一つづつ確認していきましょう。

▼関連記事

広告代理店の選び方とメリット・デメリットを徹底解説！

広告代理店を利用することで、自社の工数を減らして業務に集中できたり、成果がより早く伸びやすくなるなど、さまざまなメリットがあります。 ですが、こうしたメリットを享受するためには、自社に適した広告...

運用実績が十分か

実績の確認は、代理店選びにおける重要な第一歩です。中でも注目すべき指標が「累計運用社数」です。運用社数を具体的な数字で開示している代理店は、一定数の案件を継続的に運用してきた実績があり、社内の運用体制や引き継ぎフローが整備されている可能性が高いと考えられます。

一方で、「多数」「豊富」といった曖昧な表現にとどまっている場合は注意が必要です。商談時には、必ず具体的な数値を確認しましょう。回答が不明確な場合は、実績の透明性に課題がある可能性もあります。さらに、運用社数だけでなく、成果に関する実績もあわせて確認することが重要です。例えば、「過去にどのような改善を行い、どれくらい数値が改善しましたか？」といった形で質問することで、代理店の実力や再現性を見極めやすくなります。

Google/Yahoo!の認定パートナーか

Google広告の認定パートナーには「Google Partner」と、上位の「Google Premier Partner」が存在します。Premier Partnerは公式に「全パートナー上位3%」と位置づけられ、認定要件として運用実績・最適化スコア・成長率などの基準を満たす必要があります。

Yahoo!広告でも「正規代理店」「Yahoo!広告 Marketing Solutions Partner」などの認定制度があり、認定の有無は最低限のチェックポイントになります。認定がない代理店が必ずしも悪いわけではありませんが、媒体公式からの最新情報の入りやすさには大きな差が出ます。

Premier Partner代理店は媒体公式から優先的に新機能のβテストやアップデート情報を共有されるため、最新仕様への対応スピードが格段に速いとされています。代理店の公式サイトで認定バッジを必ず確認しましょう。

担当者1名あたりの案件数は適切か

意外と見落とされがちですが、担当者1人あたりの案件数は運用品質を大きく左右する重要な指標です。例えば、1人で30案件以上を抱えている代理店の場合、1社ごとに十分な時間を確保することが難しくなり、改善提案の頻度や質が低下しがちです。その結果、運用が「他媒体の片手間」になってしまうケースも少なくありません。

一方で、1人あたり5〜8案件程度に抑えている代理店であれば、各案件にしっかりと向き合えるため、深い分析に基づいた能動的な改善提案が期待できます。そのため商談時には、
「担当者は何案件を兼務していますか？」「専任体制ですか、それとも兼任ですか？」といった点を必ず確認することをおすすめします。

手数料体系は透明か

リスティング広告の手数料には、「外掛け」と「内掛け」の2つの計算方式があります。外掛けは広告費とは別に手数料が加算される方式、内掛けは支払総額の中に手数料が含まれる方式です。一見すると同じ条件に見えても、実際に配信に使われる広告費には差が生じます。

この差はそのまま成果の原資に影響するため、見逃せないポイントです。一般的に、Web専業の広告代理店では外掛けが主流ですが、総合代理店では内掛けを採用しているケースもあります。そのため契約前には、「グロス（手数料込み）」か「ネット（媒体費のみ）」かを必ず確認しましょう。

レポートと改善提案頻度は十分か

レポートの粒度は代理店ごとに大きく異なります。確認すべき項目は以下の3点です。

特に注意したいのが、月次レポートのみで定例ミーティングがないケースです。このような体制では、急な相場変動や成果悪化に迅速に対応できないリスクがあります。最低でも月1回の定例ミーティングを実施し、前月の実績と次月の改善方針をセットで共有してくれる代理店を選ぶのが望ましいでしょう。

また、優れた代理店のレポートには、CV数・CPA・CTR・CPCといった基本指標に加え、以下のような分析・提案が含まれます。

これらが揃っているかどうかで、運用の質は大きく変わります。商談時には、「過去のレポートサンプルを見せてください」と依頼し、内容の具体性や分析の深さを確認することをおすすめします。

最低契約期間とアカウント譲渡条件は明確か

最低契約期間は1ヶ月から6ヶ月までと代理店によって幅があり、最も多いのは「3ヶ月」とされています。短期解約に高額な違約金が設定されているケースもあるため、契約書の解除条項を必ず確認してください。さらに重要なのが、契約終了時のアカウント譲渡可否です。代理店が運用するGoogle広告・Yahoo!広告のアカウントが「代理店所有」のままだと、解約時に運用データがすべて消える恐れがあります。

さらに重要なのが、契約終了時のアカウントの扱いです。代理店が運用するGoogle広告やYahoo!広告のアカウントが「代理店所有」の場合、解約時にこれまで蓄積した運用データを引き継げない可能性があります。広告の機械学習データや過去の運用ログは、次の代理店や自社運用において重要な資産となるため、この点は見逃せません。

近年はアカウント開示・譲渡に対応する代理店が増えていますが、非対応のケースも依然として存在します。そのため契約前には、以下の点を必ず確認しましょう。

これらを文面で明確に提示できる代理店は、透明性が高く信頼できる傾向があります

得意業種・支援領域は自社と合うか

広告代理店には、それぞれ得意とする業種や領域があります。BtoB、EC、不動産、医療、人材など、業界ごとの知見の深さによって成果は大きく左右されます。同業界での運用経験が豊富な代理店であれば、CPAの相場感やキーワード設計、LP構成、さらには薬機法・景表法といった法規制への対応まで理解しているため、成果が出るまでのスピードが速い傾向があります。

また、リスティング広告だけでなく、LP制作・SEO・アフィリエイト広告・SNS広告などをワンストップで支援できる代理店であれば、集客からコンバージョンまでの導線を一貫して最適化できる点も強みです。特に重要なのは、広告だけでは成果は最大化しないという点です。クリック後のLPでCV率が低ければ、広告運用をいくら改善しても成果は頭打ちになります。

例えばシードでは、リスティング広告に加えてLP制作・LPO・アフィリエイト広告・SEO・ECサイト構築まで一気通貫で支援しており、Web集客全体の最適化を前提とした提案が可能です。代理店を選ぶ際は、自社の事業フェーズや課題を踏まえ、必要な支援領域に強みを持つパートナーかどうかを見極めることが重要です。

リスティング広告代理店に依頼するメリット

ここからは、リスティング広告の運用を代理店に依頼することで得られるメリットを5点紹介していきます。

プロのノウハウで成果が出るまでの期間を短縮できる

経験豊富な運用担当者は、過去の成功事例や最新のベストプラクティスをもとに、最適な戦略を設計できます。そのため、自社運用で避けられない試行錯誤の期間を大幅に削減し、より早い段階で成果創出が期待できる点が大きなメリットです。

一般的には、自社運用と比較して立ち上げから成果創出までの期間が30〜50%程度短縮されるケースもあります。特にリスティング広告は、初期のアカウント設計（キャンペーン構造・キーワード戦略・入札設定）が成果の大部分を左右するといわれています。この初期設計をプロに任せることで、無駄な学習コストを最小限に抑えることが可能です。

日次運用の工数を削減し本業にリソースを集中できる

リスティング広告の運用は、キーワード入札調整・広告文ABテスト・検索クエリ分析・除外キーワード設定など、日次・週次で対応すべき作業が多数発生します。代理店に委託すれば、自社の担当者はこれらの工数から解放され、月20〜40時間の社内リソースを本業に振り向けられます。マーケティング専任者を置けない中小企業にとって、運用代行の活用で営業活動や商品開発にリソースを振り向けられるメリットは特に大きいといえます。

たとえば月額広告費50万円の運用を自社で行う場合、担当者1名が週10時間程度の運用工数を要しますが、代理店委託でこれをゼロに近づけられます。手数料と人件費を比較すると、代理店活用の方がコスト効率が高いケースも多く存在します。本業の生産性を維持しながら広告運用の質を担保できる点が大きな価値です。

媒体の最新仕様変更に即応できる

Google広告・Yahoo!広告は頻繁に仕様変更や機能アップデートが行われています。自社運用では、こうした変更への対応が後手に回りやすいのが実情です。

一方、代理店は媒体から最新情報を優先的に取得できるため、常に最新仕様に基づいた運用が可能です。特にPremier Partnerなどの認定代理店には、専任のアカウントマネージャーが付き、定期的にアップデート情報やトレンドが共有されます。

現在は、仕様変更後の初動対応スピードが成果を左右する時代です。こうした情報優位性は、代理店を活用する大きなメリットといえます。

認定パートナー限定のβ機能・テストプログラムを活用できる

Google・Yahoo!の認定パートナー、特にPremier Partnerクラスの代理店は、媒体公式から限定のβ機能やテストプログラムへのアクセス権を提供されます。新機能の正式リリース前にテスト運用が可能で、競合に先駆けて新フォーマットや新ターゲティング手法を試せる点が大きなアドバンテージです。

たとえばGoogle広告の新キャンペーンタイプや、AIクリエイティブ生成機能などは、まずPremier Partnerに開放されてから一般リリースされるケースがあります。これにより、認定代理店経由で運用する広告主は、自社運用や非認定代理店経由よりも数ヶ月〜半年程度先行して新機能を活用でき、市場での先行者優位を獲得できます。

LP制作やSEOまで含めた統合的なWeb集客が実現できる

リスティング広告の成果は、広告運用だけで決まるわけではありません。クリック後のLPでユーザーがアクションを起こさなければ、CVにはつながらないためです。総合代理店であれば、下記のような施策に一貫して対応でき、ユーザー導線全体の最適化が可能になります。

実際に、LPOによってCVRが大幅に改善した事例も多く、広告単体での最適化よりも高い成果が期待できます。

リスティング広告代理店に依頼するデメリット

デメリットを正しく理解した上で、対策とともに依頼を検討することが、代理店活用の成功確率を上げる鍵となります。ここからは、リスティング広告の運用を代理店に依頼する際のデメリットを4点解説していきます。

運用代行手数料が継続的に発生する

最大のデメリットは、広告費とは別に運用代行手数料が継続的に発生する点です。例えば、広告費が月100万円の場合は約20万円、500万円の場合は約100万円が手数料として上乗せされます。年間で見ると大きなコストになるため、費用対効果は慎重に判断する必要があります。

手数料分をそのまま広告費に回せば、クリック数や表示回数を増やせるという考え方もできるため、自社運用との比較は重要です。一方で、自社運用には人件費や学習コストがかかるため、結果的に代理店の方がコスト効率が高くなるケースも少なくありません。

対策としては、複数の代理店から相見積もりを取得し、料金体系を比較することが重要です。同じ「手数料20%」でも、外掛け・内掛けやサービス範囲が異なるため、見積書の内訳は必ず文面で確認しましょう。

自社内にリスティング広告のノウハウが蓄積されにくい

代理店に運用を任せきりにすると、自社にノウハウが蓄積されにくいという課題があります。特に将来的に内製化を検討している企業にとっては、代理店依存が強まり、契約終了時の移行コストが高くなるリスクがあります。この問題を防ぐには、「丸投げしない運用体制」を作ることが重要です。

具体的には、以下のような取り組みを行いましょう。

また、内製化支援に対応している代理店を選ぶのも有効です。ノウハウを開示してくれる代理店を選ぶことで、社内への知見蓄積が進みます。

「丸投げ」では成果が出にくく社内側の関与が必須となる

代理店に依頼すれば自動的に成果が出るわけではありません。むしろ、丸投げは成果が出にくくなる要因です。なぜなら、自社商材や顧客理解、KGI・KPIを最も理解しているのは広告主自身だからです。成果を最大化するには、代理店を外注先ではなく、伴走パートナーとして活用することが重要です。そのために、事前にKGI（最終目標）、KPI（中間指標）を明確にしておきましょう。

加えて、意思決定を行う責任者やデータ提供を行う担当者を社内に最低1名ずつ配置することで、代理店との連携がスムーズになります。

代理店・担当者によって運用品質に差が出やすい

リスティング広告運用は属人性が高く、担当者によって成果に差が出やすい点もデメリットです。同じ代理店でも、担当者によって成果が大きく変わるケースは珍しくありません。また、契約途中で担当者が変更され、パフォーマンスが低下するリスクもあります。

このリスクを防ぐためには、契約前に担当者の経験年数や担当業界の実績を確認しておきましょう。さらに、「担当変更時の事前通知・引継ぎ体制」を契約書に明記しておくと安心です。また、個人依存ではなく、チーム体制や運用フローで品質を担保している代理店であれば、こうしたリスクは大きく軽減できます。

リスティング広告代理店に関するよくある質問

リスティング広告代理店に依頼する前に、多くの広告主の方が抱く疑問を6つ整理しました。それぞれ確認していきましょう。

最低契約期間はどのくらい？

最低契約期間は代理店によって異なり、1ヶ月〜6ヶ月が一般的で、最も多いのは3ヶ月程度です。リスティング広告は、一定期間のデータ蓄積と改善サイクルが必要なため、最低でも3ヶ月は継続する前提で考えるのが現実的です。特に自動入札の最適化には時間がかかるため、短期運用では十分な成果が出にくい傾向があります。

なお、短期解約には違約金が発生する場合もあるため、契約前に解除条項は必ず確認しましょう。一方で、1ヶ月単位の契約が可能な代理店もあり、初めての利用や少額運用には適しています。

他の代理店から乗り換えることはできる？

他の代理店からの乗り換えは可能です。ただし、現在運用中のアカウント所有権が広告主にあるかが鍵になります。所有権が広告主側にある場合は、運用データを引き継いだ状態で新代理店に切り替えられ、機械学習データもそのまま活用できます。

なお、適切な代理店に切り替えることで成果が大きく改善するケースも多く、運用に課題を感じている場合は有力な選択肢となります。

少額予算（月10万円以下）でも依頼できる？

可能ですが、費用対効果には注意が必要です。定額制の代理店であれば月3〜5万円程度から依頼できますが、手数料率型の場合は最低手数料が設定されていることが多く、実質の手数料率が高くなる傾向があります。

そのため、超少額運用の場合は自社運用または定額制代理店への依頼の方が現実的です。

自社運用と代理店運用、どちらが有利？

費用対効果の分岐点は月額広告費30万円前後です。月額広告費が10万円未満で社内に運用ノウハウがあるなら自社運用、月額30万円以上または社内ノウハウなしなら代理店運用が費用対効果で有利になりやすいといえます。そのため、担当者の人件費と学習コストまで含めて試算してみてください。

自社運用は短期コストは抑えられますが、専任者が必要で、最新仕様への対応も自社で行う必要があります。代理店運用は手数料が発生するものの、立ち上げ期間の短縮・最新情報へのアクセス・媒体特典など定量化しにくい価値も大きいです。

成果が出るまでにどのくらいの期間がかかる？

一般的な目安は以下の通りです。

3ヶ月で初期最適化、6ヶ月で安定運用が一つの基準です。業種や競合状況によって変動しますが、最初の3ヶ月が代理店の実力を見極める重要な期間です。改善が見られない場合は、運用方針の見直しや担当変更も検討しましょう。

契約終了時に広告アカウントは引き継げる？

引き継ぎ可否は契約条件次第です。広告アカウントの所有権が広告主側にある契約であれば、契約終了時にそのまま自社管理に移行したり、別代理店に引き継いだりできます。所有権が代理店側にある場合は、譲渡対応の有無と費用を契約時点で確認しておく必要があります。

現在は、広告アカウントの開示・譲渡に対応する代理店が主流になりつつあるとされていますが、非対応の会社も存在します。蓄積された機械学習データや過去ログは事業の重要な資産であるため、契約前に「アカウントは広告主所有か」「契約終了時の譲渡条件」を文面で必ず確認してください。

まとめ｜リスティング広告運用代行ならシードへ

本記事では、リスティング広告代理店のおすすめ14選に加え、費用相場や選び方の判断軸まで体系的に解説しました。

株式会社シードは、20年以上のWeb広告運用実績を誇るGoogle認定パートナー／Yahoo!正規代理店です。「クライアントに圧倒的な成果を返す」をミッションに掲げ、KGI・KPI達成に徹底コミットする運用体制を構築しています。担当者1人あたりの案件数を意図的に制限することで、一社一社にきめ細かく向き合う運用品質を担保。少額予算のクライアントにも妥協のない、丁寧で質の高い運用を可能にしています。

また、リスティング広告にとどまらず、アフィリエイト広告・SNS広告・SEO・LP制作・ECサイト構築までワンストップで対応できるため、集客からコンバージョンまでの導線全体を最適化できます。BtoC・EC・BtoBといった幅広い業界での実績も豊富です。

上記のようなお悩みを抱えている方にとって、シードは有力なパートナーとなります。リスティング広告で成果を最大化したいとお考えの方は、まずは無料相談をご利用ください。貴社の事業特性やKGIに基づき、具体的な改善余地や獲得シミュレーションを無料でご提案いたします。